韓国大統領の竹島不法上陸や天皇陛下への謝罪要求などに起因する日本国内の反韓感情は高まり続ける一方だ。そんな中、雑誌「ニューズウィーク日本版」が「暴走する韓国」という特集を組んだ。インターネット上では「嫌韓ブーム来た」「売り上げに貢献しよう！」などと話題になっている。「常識的なレベルをはるかに超えている独島愛」日韓問題を特集しているのは、2012年8月29日発売の「ニューズウィーク日本版」だ。表紙には「暴走する韓国その不可解な思考回路」「韓国、竹島への偏執の原点」「竹島をめぐる常軌を逸した言動と粘着質外交の原動力とは」とセンセーショナルな見出しが躍っており、ロンドン五輪男子サッカーの日韓戦終了後、「独島（竹島の韓国側名称）は我が領土」と書かれた紙を上半身裸で掲げたパク・ジョンウ選手の写真が掲載されている。特集は12ページにわたっている。日本人記者と韓国人記者による「暴走する韓国竹島『偏執』の原点」という記事では、朝鮮戦争中の1952年に「李承晩ライン」を設定して竹島の韓国支配を宣言したことから、竹島は韓国人にとって「日本の植民地支配から解放された後に自らの手で奪回した領土」「植民地支配への抵抗と民族自決を象徴する『聖地』」と書かれている。韓国では小さい子供がクッキーに「独島愛してる」と書き込んだり、テレビ局KBSとMBCの放送終了時の画面には毎日竹島が現れたりと、「日本人の想像を超えており、それはおそらく韓国人にしか理解できない」「日本側が考える常識的なレベルをはるかに超えている」ほどの独島愛が日常生活にあふれているというのだ。そして、竹島問題の解決策は「65年の日韓基本条約当時のように、この問題を事実上『棚上げ』して友好関係の発展を優先させる」「いっそ竹島を爆破する」以外に思い付かない、と締めくくられている。このほか、秋田県・国際教養大学のケネス・キノネス教授による「汚職と反日の不毛な悪循環」という記事は、韓国の歴代大統領は政権への批判をそらす狙いで国民の反日感情を刺激してきた。日本は民主主義が未熟な韓国で定期的に高まる反日感情に神経をとがらせるのではなく、背景を理解してなだめてやるべき、と提案。米戦略国際問題研究所太平洋フォーラム研究員のJ・バークシャー・ミラー氏による「新しいアジアで日本が生きる道」という記事は、ロシアや中国との領土問題も絡め、「韓国やロシアとの関係が悪化すれば、極東地域における日本の立場は不利になるばかり。中国に対する交渉力もますます弱まる」として、ロシア・韓国との関係を強化し続けなければならない、と訴えている。「買って歴代1位の売上にしよう」に賛同多数ニューズウィーク日本版の特集を知ったネットユーザーは、「嫌韓ブームきてるわこのビッグウェーブに乗らないと」「『その不可解な思考回路』（笑）こういうのバンバン出たらええわ。良い傾向やん」「出版業界に韓国批判すれば売れるって認識してもらえれば美味しいし、今月号だけ買っちゃうかなぁ」などと喜んでいる様子だ。また、「これ買って歴代1位の売上にしようかいたるところで記録とともにタイトルが出るだろうし」という提案には、「なかなかいいかもね」「賛成する」などの賛同意見が書き込まれた。反韓的な記事を掲載する雑誌はニューズウィーク日本版だけではない。どの週刊誌もこのところ韓国批判の特集が続いており、週刊朝日は2012年8月31日号、9月7日号と2週連続で「中国・韓国火を噴いた『領土問題』愛国という名のエゴを許すな！」「『天皇謝罪要求』、親書受け取り拒否・返送…韓国よ、大人になりなさい！」という特集を組んでいる。いずれも「お盆の日本列島は、やっかいな隣人たちの振る舞いに悩まされることになった」「『竹島』でなく『独島』だと、こんな子どもじみた理屈で親書を送り返してきたというのだから、開いた口がふさがらない」など、厳しい口調だ。また、韓流ファン層と読者層がかぶる女性セブンでも、9月6日号に韓流ファンの20～60歳代の女性100人を対象にしたアンケートを掲載。「竹島問題について韓国のことを許せない」という回答が多く、「もう韓流ファンをやめようと思う」という回答もあったと書かれている。
記事に戻る