タブレットの国内出荷台数初のマイナス 大型画面スマホで十分という人が増える

   タブレット型端末の国内出荷台数が、四半期ベースで初めて減少に転じたという調査結果が出た。2010年に米アップルが「iPad」を発売してから4年、人気にも陰りが出てきたのだろうか。

   今も需要が旺盛なスマートフォン（スマホ）は、近年は大型の画面がトレンドとなっている。スマホがあればタブレットは不要――こう考えるユーザーが増えてきたのではないかと専門家は考える。

タブレットは3、4年以上使い続ける傾向

初代iPadの発売から4年、タブレットの今後は

   調査会社IDCジャパンが2014年12月25日に発表した、国内タブレット端末の2014年7～9月期の出荷台数は162万台で、前年同期比3％減となった。2010年の調査開始以来初のマイナス成長だったという。特に個人向け市場は同13.7％減と割合が大きい。主要因として、米グーグルの基本ソフト（OS）「アンドロイド」を搭載した端末の出荷台数が大幅に落ち込んだことを挙げている。今後の見通しは、法人向けは順調に成長する半面、個人向けは低価格帯のアンドロイド端末の伸び悩みが続くという。

   世界的に見ても、タブレットの成長は芳しくない。IDCの11月25日付リポートを見ると、2014年のタブレット出荷台数は前年比7.2％増と予測する。2013年の同52.5％増と比べると、成長が一気に鈍るようだ。結果に影響したのは、iPadの年間出荷数の減少だという。2010年の発売以降タブレットをけん引してきたiPadの勢いが衰えてきたのだろうか。

   市場の拡大が頭打ちとなってきた理由に、IDCはユーザーの買い替えサイクルを挙げる。スマホは2、3年で機種変更をするが、タブレットの場合は3、4年以上使い続ける傾向があるそうだ。旧モデルに対してOSの更新がサポートされるのも大きい。これなら最新の人気アプリを入れて使い続けられる。

   サイト運営などのコンサルタント、永江一石氏は2014年8月31日付のブログで、「タブレットの終わり」について推測している。ひとつの要因として、既に普及し尽したのではないかという点を示した。「よくわからないが使ってみたい」という層までタブレットは届いた。だが「PCは仕事や本気モードの作業には必要だし、スマホは単に他人とのコミュニケーションに必要だから買う。しかしタブレットは『手元ですぐ調べたい』という知識探求欲が無いと投資しづらい」と指摘する。

   ブームもあってとりあえず買ったという人にとっては、2台目以降は「もういらない」となっているのかもしれない。

スマホとタブレット併用すれば通信料金は安くない

   IDCのリポートを読むと、スマホの活用法が充実し、小型コンピューターとして使うユーザーが増えているとの説明もあった。モバイル通信分野に詳しい青森公立大学経営経済学部准教授の木暮祐一氏は、「スマホとタブレットを併用すれば、通信料金は決して安くありません。近年流行している大型画面のスマホ1台あれば十分と考えるユーザーが増えているのではないでしょうか」と話す。

   通話ができる携帯機器として、スマホは手放せない。各メーカーは続々と「ファブレット」と呼ばれる画面サイズの大きい端末を開発し、携帯電話会社は今のトレンドとして消費者にファブレットへの買い替えを促す。こうした機種を使いこなす個人ユーザーが増えていけば、同じような役割を持つタブレットは不要と考えても不思議ではない。まして「ブーム」の時に購入した旧モデルのタブレットがあれば、仮に携帯電話会社との通信契約が終了していても自宅や職場でWi-Fiにつないで使用する方法もある。常に新モデルを追いかける必然性は、あまりなさそうだ。

   木暮氏は、法人や教育機関でのタブレット需要は今後も堅調だろうと考える一方、個人向けは今のままではファブレットに押されていくと予測する。端末だけで購入するには高額だし、携帯電話会社と契約して端末料金の「実質ゼロ円」のようなサービスをねらうとしても、月々発生するデータ通信量は安いとは言えないからだ。

「仮に今後、タブレットでも『格安スマホ』のような低料金の端末とデータ通信の仕組みが一般ユーザー向けにも普及していけば、再びニーズの高まりが期待できるかもしれません」