「イスラム国」はSNS駆使して勧誘する 日本人にもツイッターで「戦闘員にならないか」

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   イスラム過激派組織「イスラム国」が日本人2人を人質に取り、巨額の身代金を日本政府に要求してきた事件は、その脅威が日本にとって「対岸の火事」ではないと印象づけた。

   イスラム国は構成員が交流サイト(SNS)を使って、世界各国から参加者を勧誘している。どうやらその「手」は、日本人にも伸びているようだ。

「イスラムについて日本語で学びたいか」とメッセージ

イスラム国が発行するオンライン広報誌英語版
イスラム国が発行するオンライン広報誌英語版

   欧米の人質を殺害する残虐な映像をインターネット上で流してきたイスラム国。一方でネットを、戦闘員を集めるツールとしても活用している。そのひとつが動画だ。

   軍事訓練の様子を映したPRムービーでは、高度な映像編集技術を使って巧みに演出し、勇ましい効果音をつけて「格好いい兵士たち」のイメージをつくりだしている。戦闘員となった英国人を英語でインタビューするなど、「多国籍」のアピールも忘れない。2014年6月21日、米CNNでコメントした中東問題の専門家は、「英語の使用は、イスラム国が西側諸国を攻撃するたくらみがあることを意味している」と分析。訓練の映像を流すことで「欧米の若者に『エキサイティングだ』と感じさせるようにしている」と警告した。

   ツイッターでの情報発信も積極的で、英語でツイートする構成員も少なくない。しばしばアカウントが凍結されているようだが、すぐに新しいアカウントをつくり、それを仲間が紹介して拡散を図っている。

   2人の日本人が拘束されて「殺害予告映像」が公開されてから、日本でのイスラム国への関心は否応なく高まっている。ツイッターでは、「イスラム国に行きたい」との書き込みまである。本気かどうかは疑わしいが、冗談にしてもやめておいた方がよいだろう。実は日本人にも、イスラム国構成員とみられるアカウントからの呼びかけが増えているようなのだ。

   あるユーザーは、日本語で「イスラム国の一員になりたい」とツイートしたら、イスラム国関係者とみられるアカウントから「イスラムについて日本語で学びたいか」とのメッセージが届き、関連のリンクを紹介されたと報告した。同じ人物が、ほかにも複数の日本人のアカウントに向けてイスラム教の解説ビデオのリンクを送り、「これを聞いてリツイートせよ」と書いていた。直接的に勧誘してはいないが、日本人の2人の人質画像を投稿するなどイスラム国支持者であることは間違いなさそうだ。

「コミケにイスラム国のブース」も「あり得る」

   実際に「リクルーター」とツイッターで会話したというユーザーも現れた。経緯は不明だが、「イスラム国に参加したくはないか」という英語のメッセージが届いたという。「中国やフィリピン、インドネシアなど全世界から(戦闘員が)集まっている」「『首切り』の方法も教えるぞ」など、少々つたない英文だが次々に誘いの言葉を投げてきていた。最終的に断ると「ハハハ、単なる冗談だ。イスラム教徒でないとイスラム国には参加できない」との返答。このユーザーは一連のやり取りをまとめてネット上で公開し、「本当にSNSで勧誘しているというのが分かった」と感想を述べている。

   ふたりのやり取りを見る限り、相手は友好的なムードを出しているような印象だ。しかし一方で、別の構成員のアカウントでは、

「日本とイスラム国は8585キロの距離がある。なぜ日本は、イラク軍への経済援助を通してイスラム国に宣戦布告したのか」
「日本政府と日本国民に告ぐ。人質が殺されるまで、あと24時間しかないぞ。これは冗談ではない」

と、こわもての面も見せている。硬軟使い分けて、日本人に揺さぶりをかけているのかもしれない。

   今のところ、誘いかけは英語が主体だ。日本語が使われている場合も、ネットの翻訳機能を使ったような明らかに不自然な表現になっている。しかし今後、流ちょうな日本語で強引に勧誘してこないとも限らない。イスラム国はSNSだけでなく、自前のネットメディアで複数言語による情報発信を既に実現しており、オンライン広報誌まで発行している。相当レベルの高い情報戦を仕掛けられるスキルを持っているのだ。

   日本で活動するジャーナリストのモーリー・ロバートソン氏は以前、動画配信サイトの生放送で興味深い発言をしている。2014年の8月25日の放送でイスラム国について触れ、その内容が本人のサイトに掲載されていた。イスラム国の構成員が説得力のある日本語を使って、日本社会をターゲットにしたらどうなるかとの問題提起だ。そこで同氏は、「コミックマーケットにイスラム国がブースを出すとしたら」と仮定する。突飛な発想と思いきや同氏は「あり得る」と主張。まさかの事態に「キター!」と大騒ぎになり、直接話を聞いてみると「案外いい人だった」と好印象を持ってしまったら――。

   「日本でも勧誘の余地はある」と、ロバートソン氏は指摘している。

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