ビジネス英語習わないと -リストラされないための武器-

英語の社内会議が増える

   外資系企業が続々と日本に進出、最高経営顧問が欧米人の日本企業が少なくない。
   これらの企業は社内会議も英語で行うことが多い。使える英語の習得は、リストラされないために不可欠なものだ。
   長引く雇用不安・失業の増大は、技能や資格取得に人々を走らせている。政府は雇用問題の一環として、2000年から、教育給付金制度を導入した。これは専門学校などの学費の一部を社会保険で支給してくれるもの。費用の大半が戻る仕組みとなっている。これを利用し、ビジネスで役立つ資格・技能取得のため学校通いをするサラリーマンは多い。おかげで専門学校はどこも繁盛だが、なかでも人気がビジネス英語というわけだ。