「そば」自分で育て、自分で打つ 自治体の「オーナー」制度が人気

   自分でそばを栽培し、その実でそばを打つ人が増えている。減反のせいで使われなくなった田んぼや遊休地を、そば作りをしたい人に貸し出す。こんな制度を自治体が導入し始めたからだ。

利用者は50歳代～60歳代が多い

   そばの作付面積が2004年度から年々増加している。農林水産省によると07年度は4万6100ヘクタールで、前年に比べて3％増だった。減反政策であまった田んぼにそばを植える農家が増えているためだ。そばは農薬、肥料の使用量が少なく済むのでコストがかからない。さらに、種まきから刈り入れまで2か月あまりと早い。作付面積が国内でもっとも多く、全体の3割以上を占める北海道でも、そばへの転作が目立っている。

   一方、そば愛好家の間では、自分で育てたそばを打つ人も増えている。これも、減反によって使われていない田んぼや遊休地を活用、年会費制で貸し出す。都会から参加者が訪れるので地域PRになるメリットもありそうだ。

   山形県上山市は年会費1万5000円で、そば畑の「オーナー」になれる制度を06年に始めた。3回目となる08年度は20人が参加した。07年までは全体で2000平方メートルしかなかったが、08年から拡大した。

   上山市経営企画課の担当者は、

「そば好きな人や自分でもそばを打っているという人に好評です。参加者は近隣の宮城県仙台市に住む50歳代～60歳代が多い。ほとんどがリピーターですが、口コミでも広まっています」

と話す。