「平日に授業休んでTDL」 学校側が容認している？

読売の掲示板「発言小町」の投稿

   小学校などを休ませて子どもと家族旅行――。一昔前なら考えられなかったことを学校が認めていると、関係者らが新聞社サイトの掲示板に書き込んで話題になっている。平日なら旅行代金が安いといった理由もあるというが、本当に容認している学校があるのか。

市立小学校校長「容認ではなく事後承諾」

「学校を平日に休んでTDL、最近はこうなのですか？」

   これは、読売新聞オンラインの掲示板「発言小町」に2009年3月3日に掲載された質問の投稿だ。

   それによると、自らが経営する英語教室では、受講生の小学生が、東京ディズニーランドや沖縄旅行などで学校を休むとしばしば言うのだとか。夏休みや週末はツアーが高いのが理由。義務教育の授業を自己都合で休むだけに、この投稿主は、教師としてリアクションに困ると漏らす。

   しかも、子どもたちに聞くと、小学校の教師は、旅行で休むことについて、「そう」とこともなげに言うというのだ。この投書には、11日までに200件近い賛否両論のコメントが寄せられたが、教師など学校関係者とみられる人からも、休みを容認するかのような声があった。親子のコミュニケーションによい、保護者と後で面倒なことになる、といった積極的・消極的な理由からだ。

   学校現場では、旅行のための授業欠席を本当に容認するようになっているのか。

   大阪府内のある市立小学校の校長は、「『旅行に行きますから休みます』と言われれば、『困ります』とは言えません。義務教育と言っても、教育を受けさせる責任は親にあるわけですから」と明かす。ただ、「容認」ではなく、「事後承諾」だと説明する。「推奨しているわけではなく、やむを得ないということです」。

   また、東京・多摩地区の市立中学校の校長も、同様な立場だ。「旅行に行くのはダメでは、やっていけません。親などから申し出があれば、認めざるをえません。権利といったオーバーなことではありませんが、不登校などと同じ流れですよ」。

   小中学校の現場では、旅行による授業欠席を積極的に認めているわけではないものの、ダメとは言えないので仕方がないということのようだ。

「表立って聞かれれば、それはまずい」

   文科省の教育課程課によると、学校教育法などでは、家族旅行での欠席について、規定したものはない。学校が出席停止にできるのは、病欠、事故欠席、忌引きぐらいだ。旅行欠席を容認している学校や教育委員会があるかについては、「承知していない」と担当者は話す。教育現場で多くは、出席簿上、「病欠」としたり、親戚の法事などと同じ扱いの「家事都合」としたりしているらしい。

   ところで、平日に学校を休んで家族旅行に行く子どもたちは、学校が対応に苦慮するほど増えているのか。

   前出の大阪府内の市立小学校校長によると、都市部では時々耳にする程度で、「夏休みは旅行代金が高くなるので、その直前に早めに休むというのを聞く」という。東京・多摩地区の市立中学校校長は、「病欠ということにして、旅行代金が安い夏休み前に休んだという話は聞いたことがあります」としながらも、都内ではそんなに例は多くないはずだとする。

   内閣府が2005年に行った世論調査によると、家族旅行をするために子どもを平日に休ませる考え方に近い親が約2割いた。また、ケーブルテレビ会社のイッツ・コミュニケーションズが同年に行ったアンケートでは、学校を休ませたと答えたのが6割強もあった。

   実態はよく分からないが、家庭より学校が優先された時代からは変わりつつあるのは確かだ。

   学校を休む理由は、説得力のあるものもある。親の仕事の関係で平日しか休みが取れないといった場合だ。親子のコミュニケーションを深められる旅行は、この場合は平日しかない。読売の掲示板「発言小町」では、地球博など社会見学ならいいのでは、といった声もあった。

   もっとも、学校現場では、授業の大切さを親に分かってほしいというのが本音らしい。前出の市立中学校校長は、こう打ち明ける。「旅行に賛成する意見は、もっともなものが多いとは思います。しかし、旅行の理由によっては、表立って聞かれれば、それはまずいですよ、と答えるでしょう。教員の立場としては、やはり学校に来てほしいと思うからです」