「東京荒川マラソン」直前中止で大騒動 主催者側謝罪、全額返金の方向で調整

   任意団体が企画した「東京荒川マラソン」が道路使用申請をしていなかったため事前に中止になったことが、騒動になっている。エントリー代行をしたランネット側は、取材に対し、全額返金する方向で主催者と調整していることを明らかにした。

「信用できないんだけどさー。申込書持ってるから、返してよ！」

   マラソンに参加するために来たランナーは、主催者の男性（30）にこう言って詰め寄る。

道路や公園の使用許可申請をしていなかった

急きょ大会中止に

   中止騒ぎをリポートしたテレ朝系「モーニングバード！」によると、マラソンの発着点になっていた東京都江戸川区の平井運動公園では、当日の2014年12月21日朝、知らずに来た参加予定者ら約70人とこんなやり取りが続いた。

   主催者サイトを見ると、マラソン大会は荒川沿いの道路をコースに、フルマラソン、ハーフ、10キロ、5キロの種目で行われる予定だった。種目ごとに、1人2000～4000円のエントリー料金がかかるシステムだ。新聞報道などによると、約1500人がエントリーし、計約500万円が振り込まれていた。

   ところが、大会直前になっても、主催者は国交省や「えどがわ環境財団」にそれぞれ道路や公園の使用許可申請をしていなかった。参加予定者から18日に「直前なのに連絡が来ない」などと財団に問い合わせがあり、財団が調べたところそれが分かった。そこで、財団が主催者の任意団体「黎明」側に連絡すると、黎明側は19日になってマラソンを中止すると返答してきた。そして、主催者サイトでこの日、手違いやミスがあったと謝罪し、手数料を含めて銀行振込で15年1月中～下旬に返金することを明らかにした。

   なぜ使用許可申請をしていなかったかについては、黎明側は、申請担当者と連絡が取れずに分からなくて困っていると新聞取材に説明したという。

   大会中止騒ぎは、ネット上でも話題になり、黎明については、いくつかの不審な点があると指摘された。

ランネット側「事前に主催者審査はしている」

   事務所があるとされた東京都豊島区の住所は、バーチャルオフィス会社のものになっており、長崎県警サイトでは、送金詐欺に使われた住所に2007年現在で挙げられていたことも判明したからだ。

   そこで、マラソン主催者の「黎明」に取材すると、代表の男性は、事務所のないバーチャルオフィスを使っていることを認めた。そこに電話すると、自身の携帯電話に転送される仕組みになっていたという。送金詐欺に使われた住所であることについては、過去のことではないかとした。

   返金については、「協議中ですので、サイト上で随時更新します」と説明している。

   平井運動公園を管理する「えどがわ環境財団」によると、主催者は10月末にマラソン大会をやりたいと連絡してきた。まず国交省に道路使用許可を取るように言ったが、その後は申請に来なかった。

   国交省の荒川下流河川事務所小名木川出張所では、「こちらでは申請は受けていません。直前に財団から問い合わせがあって、大会のことを知りました」と言う。道路をマラソンに使うことについては、特に交通規制をするわけではないので、申請があれば基本的に受け付けるとしている。

   主催者のエントリー代行をしたランネットを運営するアールビーズでは、取材に対し、事前に主催者審査はしており、過去にあった別の大会でも問題がなかったため、今回も代行したと説明した。大会中止騒ぎは前例がなく、想定外の事態だったともいう。

   入金分約500万円のうち主催者に100万円ほど渡したものの、残りはまだ渡していないことを明らかにした。返金については、「主催者とその時期を含めて協議しており、うちを窓口にして全額返金する方向で調整しています」と答えた。

   なお、報道によると、100万円は、給水用の水や旗などに使われたと主催者が説明したという。