韓国のアイドルグループ「防弾少年団(BTS)」の「原爆Tシャツ」をめぐる問題が、過去に披露した「ナチス風衣装」の問題に波及し、米国のユダヤ系人権団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター(SWC)」が2018年11月11日付(現地時間)で非難声明を出した。
SWCは、ホロコースト否定論やユダヤ陰謀論を唱えるメディアに対して、広告主を巻き込みながら激烈な抗議活動を展開することで知られ、日本では1995年に文芸春秋社の月刊誌「マルコポーロ」が廃刊に追い込まれている。こういった「コワモテ」ぶりが影響しているのか、SWCのアカウントには「ナチスとは無関係」といった「釈明ツイート」が殺到している。
偏狭さや不寛容を「クール」さと同一視する危険性
声明は、エイブラハム・クーパー副所長名で出され、「原爆Tシャツ」を「過去をあざけってきた、このグループの直近の事案に過ぎない」として、過去のステージでナチスのかぎ十字に似たマークが入った旗が登場したり、メンバーがナチス親衛隊の紋章らしきものが入った帽子をかぶった写真がSNSに投稿されたりしたことを問題視。メンバーに加えて運営者も公に謝罪すべきだと主張した。
「このグループは国連での講演に招かれており、日本国民とナチスの犠牲者に対して謝罪する義務があるということは言うまでもない。それだけでは十分ではない。このグループのキャリアをデザインし、宣伝している人々は、あまりにも過去の記憶を過小評価している。その結果、韓国と世界中の若者が、偏狭さや不寛容を『格好いい(クール)』ことだと同一視し、歴史の教訓を消し去ってしまう可能性が高くなるだろう。グループのメンバーだけでなく運営者も公に謝罪すべきだ」