スポーツ団体に続く金銭トラブル 共通するのは「長期政権」の弊害か

   日本のスポーツ界で団体幹部による金銭トラブルが相次いでいる。ボクシング界では2018年8月に日本ボクシング連盟の山根明前会長（79）が、助成金の不正流用問題で会長職を辞任。今年2019年1月にはフランス司法当局が、日本オリンピック委員会（JOC）の竹田恆和会長（71）に対して2020年東京五輪招致に絡む贈収賄の疑いをかけ捜査を決定したとの報が。

   そして2月28日には一部週刊誌が、大学球界の名門・青学大野球部の河原井正雄前監督（64）がOB会、父母会に使途不明金を告発されたと報じている。

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いずれも業界の「ドン」として君臨

   競技は異なるものの山根氏、河原井氏の両氏に共通するのは、それぞれの世界で「ドン」と言われた存在であること。山根氏は日本ボクシング連盟の理事を経て2011年2月に会長に就任し、翌2012年10月には「終身会長」に収まっている。会長職を辞任するまでの8年間、連盟のトップに君臨し続け、自他ともに認めるアマチュアボクシング界の「ドン」として大きな影響力を持っていた。

   一方の河原井氏は1987年に青学大の監督に就任し、元ソフトバンクの小久保裕紀氏（47）、ロッテの井口資仁監督（44）ら多数のプロ野球選手を育て、監督としては歴代2位となる4度の大学日本一を経験している。2014年に一度、監督を退任しているが2017年に監督に復帰。一部週刊誌の報道によると、今年1月には自身の「派閥」の後輩を後任に据え、盤石の態勢を敷いていたという。

   河原井氏の使途不明金の金額は不明だが、山根氏に関して日本ボクシング連盟が過去3年間の会計を精査したところ、2400万円もの使途不明の支出が発覚。海外遠征や強化合宿の際に支払われた交通費、日当などの領収書がないケースが多々あったという。また、都内の事務所からは目的不明の領収書が多数発見されたとの報道もあった。