東京五輪、延期なら「2年後」が理想か 通常開催固執、もはや現実的には...

   国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が2020年3月17日、2020年東京五輪開催に向けて各国際競技連盟（IF）と緊急会議を行う。

   新型コロナウイルスの感染拡大を受け、各国で開催を予定していた五輪予選が相次いで中止、延期となっていることから、各競技の予選システムの見直しが検討される。

• 
  画像はイメージ

「IOCは無観客開催の選択肢はない」

   ここまでIOCは、東京五輪を通常開催する姿勢を崩しておらず、今回の緊急会議は通常開催を前提として行われる。英国紙「ガーディアン」（電子版）は3月16日、東京五輪について「IOCは無観客開催の選択肢はない」と報じており、日本政府も通常開催を目指す方針に変わりなく、橋本聖子五輪相は17日、改めて「予定通り」開催する認識を示した。

   IOC、日本政府の通常開催の意向に反して、世界のスポーツイベントを取り巻く状況は日々厳しさを増している。スポーツ大国の米国では疾病対策センター（CDC）が16日、今後8週間、50人以上が集まるイベントの中止を要請。わずか50人程度の小規模イベントにも規制をかけるほど深刻な事態に陥っている。

   IOCのバッハ会長によると、現在代表に決まっているのは全競技のうち55％だという。新型コロナウイルスが猛威を振るうなか、世界各地で予定されている五輪予選はスケジュールの変更を余儀なくされ、代表の選考にあたって大きな混乱をきたす可能性も。現実と向き合えば、今夏の通常開催は決して楽観視できない。