ごった煮からの「ひとり立ち」 DANROにみる「会費運営メディア」のあり方【ネットメディア時評】

   朝日新聞社が運営するウェブメディア「DANRO（ダンロ）」が、2020年10月に事業譲渡されると発表された。

   新たな運営主体は、DANRO創刊編集長が代表を務める企業。マスコミが生み出したメディアが、わずか数年で個人経営へと引き継がれる、あまり例のないケースの事業継承だ。

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  「DANRO」Tシャツ（ウェブメディアびっくりセールで購入）を着用する筆者

「広告モデルからの転換」を掲げる

   DANROは2018年5月、朝日新聞社の「ポトフ」プロジェクトの一環として誕生した。ポトフは「バーティカルメディア」をテーマに、複数サイトを展開。そのうち「ひとりを楽しむ」をコンセプトに掲げ、J-CASTやニコニコニュース、弁護士ドットコムなどで編集を手掛けてきた亀松太郎氏を初代編集長に迎えたのがDANROだ。

   しかし創刊1年ちょっとで編集長が交代し、20年3月には更新停止。1300本以上の記事（2月末時点）も、9月末で閲覧できなくなる予定だった。そして消滅まで残り半月に近づいた9月17日、亀松氏が代表を務めるコルトネット（東京都杉並区）への譲渡が発表された。

   亀松氏は、ブログサービス「note」で、新生DANROの構想を明かしている。その核にあるのは「広告モデルからの転換」。PV（ページビュー）に応じて増減する広告収益ではなく、「DANROサポーターズクラブ」と名付けた有料会員からの収入で、メディア運営を続けていくという。noteの「サークル機能」を利用して、会費は980円（以下、月額）からスタート。会員とのやり取りの中で、適正価格を考えていくとしている。