早期回収に伴うコスト以上に悪影響
対応自体、明らかに遅かったとも。原因物質の特定に時間がかかったのは事実だろうとする一方、同社製品が健康被害を与えた可能性があると分かった段階で、早めに公式サイト上での注意喚起や記者会見といった対応を取るべきだったと話す。
原因が特定できない状況での製品回収は、企業側にコスト面での懸念が生じる。しかし、今回の例では、早期回収に伴うコスト以上に悪影響が出ていると、亀井氏。発表が遅れたことによる被害拡大のほか、ブランドの毀損や同業他社への影響が出てしまったと指摘した。