主催者のはずなのに...困惑にじませる読売新聞
こうした構造変化は、スポーツのありかた自体にも影響を与えている。「国民的行事」としてのスポーツは後退し、むしろ地域密着型の色合いが強まっているのだ。
Bリーグ発足以降は特にその傾向は顕著だ。地元クラブを応援する文化は着実に根づき、アリーナには熱心なファンが集う。実はそれはJリーグも同様で、地元チームの勝敗はその街のにぎわいや経済活動に直結する。スポーツの「全国的な統合イベント」という性格は薄れ、「ローカルな熱狂」が主役に躍り出ようとしている。
そんななかで今回のWBCをめぐるNetflix独占のニュースは、まさにスポーツ中継が歴史的ターニングポイントを迎えたと取るに十分なものだった。
それを象徴するのが、WBC配信をめぐる発表に関して読売新聞が――、つまりは傘下に日本テレビやジャイアンツなどを持つ、日本有数のプラットフォーマーにしてコンテンツホルダーが――、発表したプレスリリースである。リンクをたどって読んでいただければと思うのだが、ここで読売新聞は、
「当社はWBCIとともに本大会1次ラウンド東京プール（於：東京ドーム）計10試合の主催者として各試合の運営・興行を担っています」
「（前回は）地上波の番組での生中継が実現されました。しかし、本大会では、WBCIが当社を通さずに直接Netflixに対し、東京プールを含む全試合について、日本国内での放送・配信権を付与しました」
と述べている。どうしてこんなことに、という困惑と、自らも大資本でありながら、時代の流れを押しとどめられない歯がゆさのようなものがにじんでいると感じるのは、ひとり筆者だけではないだろう。
しかしここまで述べてきたように、地上波から人気スポーツが消えていくのは偶然でも一時的な現象でもない。経済的にも技術的にも、もはや不可逆の流れにあると考えるのが自然だ。
いまその役割は、グローバルな配信プラットフォームが取って代わろうとしている。