住宅設備機器などの製造販売を手掛ける「TOTO」が2026年4月13日、中東情勢の悪化を受け、システムバス・ユニットバスの新規受注を当面の間見合わせることになり、波紋が広がっている。
SNSでは、建築関係のアカウントを中心に混乱を訴える声が広がっている。
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ホルムズ海峡危機はユニットバスの供給にも影を落としている（写真はイメージ） -
TOTOがウェブサイトに出した告知。「受注の調整や制限」の可能性に言及している
「原油・ナフサをはじめとする石油化学基礎原料の供給環境が急速に悪化」
TOTOは10日、公式サイトで「中東地域の情勢悪化に伴う製品供給への影響について」との発表を公開した。
「10日現在、中東情勢の緊迫化やホルムズ海峡周辺の通航制限等に伴い、原油・ナフサをはじめとする石油化学基礎原料の供給環境が急速に悪化しております。これにより、国内外における原材料の調達が極めて不安定な状況となっております」
こうした状況から、「受注の調整や制限をさせていただく可能性がございます」としていた。
13日、SNSでは複数の建築関係・卸業者などのアカウントが、TOTOによる「システムバス・ユニットバス 新規受注の見合わせの件」とのお知らせを公開した。報道各社も、TOTOが新規受注を当面の間見合わせることを相次いで報じている。