人気ゲーム機「Nintendo Switch 2」の多言語対応版について、販売元の任天堂（京都市南区）が発表した転売対策が注目を集めている。
Switch 2と言えば、2025年6月5日に発売されると、高い抽選倍率となった人気ぶりが大きな話題になった。
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多言語対応版が次々転売（メルカリのサイトから） -
任天堂の公式X投稿
「プレイ50時間以上」の購入条件を復活させる
「Switchのプレイ時間が50時間以上」などと転売対策も打ち出された。それでも、発売初日に大手フリマサイトで高額転売され、批判も相次いだほどだ。
その後、徐々にSwitch 2の在庫が増える状況となり、家電量販店などの店頭でも商品が見られるようになった。
そして、26年5月25日には、日本語・国内専用版が税込4万9980円から5万9980円へと値上げされたのと同時に、「50時間以上」の条件が撤廃された。
その結果、Switchの初ユーザーでも、1つのニンテンドーアカウントにつき、日本語・国内専用版と多言語対応版が各1台までの制限で買えるようになった。多言語対応版とは、日本語を含む16言語に対応しているタイプを指し、こちらは、値上げせずに6万9980円に据え置かれた。
ようやく、Switch 2がより身近な存在になった形だ。
ところが、多言語対応版の方では、問題が起きてしまった。
任天堂の公式Xが6月11日に投稿したところによると、Nintendo Storeで販売されている多言語対応版について、「買い占め等の疑いがある注文を複数確認」した。
そこで、同社では、この版の販売を一時的に停止するとともに、「今後はより多くのお客様に商品をお届け」できるように、購入条件を導入した。それは、「50時間以上」を復活させることだった。プレイ時間には、体験版や無料のソフトを除くとしている。なお、日本語・国内専用版には、こうした条件は導入されなかった。