2019年 12月 12日 (木)

日本型グローバル企業は可能か? 「人材」「組織」の視点から

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   最近常々考えていることは、日本型のグローバル企業は可能なのか?ということです。

   なにを言っているのか、日本の企業だって、トヨタやコマツといったグローバルな企業があるじゃないか?といわれます。

   ここでいうグローバルな企業というのは、世界中で物を販売している企業という意味ではなく、人のことをいっています。

   つまり、本社をはじめとする組織がグローバル化できるのか?ということです。グローバル組織と言い換えてもよいです。

世界中から優秀な人材を

日本ならではのグローバリズム
日本ならではのグローバリズム

   最近大きな人事ニュースに、武田薬品工業が、外国人のクリストフ・ウェバー氏をライバルのグラクソ・スミスクラインから引き抜いてきて、CEOに据えるというのがありました。これは異色です。

   日産のゴーン氏のときは、資本注入した仏ルノーからの命で、きたわけなので、いわゆる経営たてなおし、ソニーのストリンガー会長も、もともとはソニーアメリカのトップでした。武田の場合は、資本関係もないライバルの会社から引き抜いてきています。

   武田は、ほかにも、CFOや研究開発担当の役員も、海外のライバルから引き抜いてきました。

   何がいいたいかというと、武田のような事ができれば、世界中の人材を活用できるということです。世界中の最も優秀な人を雇ってこれるわけです。たとえば、ウェーバー氏は、製薬事業において、3大陸7か国のトップを経験し、新興国市場の開拓にも長けています。このような人材を、武田の社内から発掘しようとしても難しく、また日本のライバル会社にもこのような人材はいません。

   要するに、人材のプールの大きさが、日本人だけを対象とした場合と、世界中を対象にした場合だと、ぜんぜん違うということです。

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大石哲之(おおいし・てつゆき)
作家、コンサルタント。1975年東京生まれ、慶応大学卒業後、アクセンチュアを経てネットベンチャーの創業後、現職。株式会社ティンバーラインパートナーズ代表取締役、日本デジタルマネー協会理事、ほか複数の事業に関わる。作家として「コンサル一年目に学ぶこと」「ノマド化する時代」など、著書多数。ビジネス基礎分野のほか、グローバル化と個人の関係や、デジタルマネーと社会改革などの分野で論説を書いている。ベトナム在住。ブログ「大石哲之のノマド研究所」。ツイッター @tyk97
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