2021年 4月 12日 (月)

働き方に変化があった人は2人に1人、在宅勤務は約1割「未だ十分でない」 コロナ禍の終息後に心配されることとは?

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3割の人が「自分の仕事や勤め先の将来像が描けない」

   「今後の働き方がどのように変わるのか」との問いをみると、「自分の仕事や勤め先の将来像が描けない」と答えた人が37.6%(「あてはまる」の11.4%と「どちらかといえばあてはまる」の26.2%の合計)と目立った。

   また、「勤め先が実施する社員教育のための集合型のセミナーや研修が減る」も37.6%(「あてはまる」の12.9%と「どちらかといえばあてはまる」の24.7%の合計)だった。今回のコロナ禍を機会に、オンライン講座の普及など企業の人材育成のあり方が変わることも見込まれる。

   「勤務時間を柔軟に選べるようになる」(30%)や「テレワーク(在宅勤務)をしやすくなる」(27.5%)、「家庭や趣味などと両立して働きやすくなる」(25.8%)といった、ゆとりのある働き方への変化を期待する意見も一定程度みられた。

感染拡大による今後の働き方の変化「自分の仕事や勤務先の将来像が描けない......」
感染拡大による今後の働き方の変化「自分の仕事や勤務先の将来像が描けない......」

   ライフデザイン研究部の的場康子さんは、

「新型コロナウイルス感染拡大による働き方の変化で危惧されることは、企業間格差の広がりです。感染拡大予防策として在宅勤務などの体制を整え、それを生産性の向上につなげて事業を継続することができる企業と、そうでない企業との差は今後広がる恐れがあります。
これを避けるため、今後、在宅勤務への支援はもとより、感染拡大が続く厳しい状況下で企業が必要とするさまざまな支援を、企業規模にかかわらず、きめ細かく適切に提供することが求められるでしょう」

と話している。

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