山本太郎どこか「常識」に欠ける反原発の闘士―選挙中のウソ謝ってすむ話じゃないぞ!

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<「太郎さんが突然、『鬼ごっこしようよ。ペアに分かれてさ』と言い出しました。私たちは『こんな時間に鬼ごっこ?』と思ったんですけど……。すぐに彼の友達が智美ちゃんの腕を掴んで、『さあ、早く逃げよう』と強引に連れていっちゃったんです。
   しばらくは2人で話をしてたんですが、会話が途切れた瞬間、彼は後から両腕をガッと掴んできて。そのまま私の体を持ち上げて、自分の膝の上に向こう向きのまま、乗せたんです。もちろん私も必死で抵抗したんですが、とにかくすごい力で……」>

   ここにある太郎さんとは、反原発を訴えて参議院選挙で見事当選した山本太郎氏のことである。『週刊新潮』が巻頭で「『山本太郎』に私は無理矢理乱暴された!」という特集をやっている。その中でさる芸能プロダクションの幹部がこう話す。

<「山本太郎は16年前、僕の知り合いの子をレイプしたんです。当時彼女は17歳だった。今回、その子から『あんな男が政治家になるのは許せない』と連絡がありました。しかもあの時、山本はヤクザの組名を出し、スキャンダルを揉み消したのです」>

   この件に関して山本氏は否定しているが、若い頃のヤンチャぶりはこう語っている。<「22歳で俳優をやっていて、正直、モテなかったわけじゃないです。たしかにやんちゃはしていましたけど、これまでの人生の中で、嫌がる女性に乱暴した上で無理矢理、関係を結んだことは一度もなかったんです」>

   事実関係がわからないから何ともいえないが、昔の古傷を持ち出されてもなぁ~と同情できるところもないではない。

「身の危険あるので妻はフィリピンにいる」とっくに離婚してキャバクラ勤めだった!

   しかし、次のことは「有権者を舐めているのか」と怒りがわいてくる話である。山本氏は参院選挙中、「僕は国家権力と戦っている。いつ狙われたり、足を掬われるか分からない」「妻は、僕の母と一緒にフィリピンに行っています。選挙は僕の戦いだから、妻まで巻き込みたくないので」といっていたのに、とうに離婚していたというのである。

   妻とは昨年5月(2012年)、当時19歳だったプロサーファーの朱璃さんだ。現在、彼女は大阪・北新地のキャバクラで働いているのだ。店のホステスがこう話す。

<「彼女は、昨年10月頃から、新地のうちのキャバクラに勤めています。最初はこちらもビックリしましたよ。面接の際、スタッフが年齢確認のため、パスポートのコピーを確認しているから、山本朱璃さん本人に間違いない。彼女自ら店の幹部に『実は、私は山本太郎の妻でした。他人に知られると騒ぎになるから、それを隠してお仕事したいんですが、バレないでしょうか。今まで彼の大阪の実家で義母と暮らしていましたが、もう籍を抜いたので、そこを出ないといけません。お金がいるから、ここで働かせてください』と言っていたそうです」>

   妻はフィリピンにいるは真っ赤な嘘だったのだ。山本の母親との折り合いが悪かったようで、わずか数か月で離婚に至った。芸能記者がこういう。<「太郎のお母さんは気性が激しく、理解されにくいところがある。母親が同居する限り、彼が他の女性と普通の結婚生活を送れるわけはないと思っていました」>

   反原発の闘士に早くも土がついたようだ。

<今年7月の参院選(東京選挙区)で初当選した山本太郎参院議員(38)は6日記者会見し、「昨年8月に離婚していた」と明らかにした。
   山本議員は昨年12月の衆院選に東京8区から立候補(落選)した際に、取材に対し「母親と妻と3人暮らし」と回答していた。事実と異なる説明をしたことについて、「有権者や支持者に黙っていたことについて罪の意識を感じる。申し訳ありませんでした」と謝罪した>(8月7日付読売新聞)

   ごめんですめば警察はいらない。きついようだが、この人にはどこか「常識」に欠けるところがあるようだが、これからは一心不乱に反原発だけに邁進してほしいものである。

私事で恐縮!近頃ちょっと忙しい…高齢セックス、ヘア・ヌード、吉永小百合でお声掛かり

   私事で恐縮だが、このところ新聞や週刊誌へのコメントを求められることが多い。7月31日付の毎日新聞夕刊では週刊現代や週刊ポストでさかんにやっている「死ぬまでセックス」「70代、80代のセックス」特集についての背景説明。FLASH(8月20・27日号)では何と「袋とじ」の中でヘア・ヌードの歴史について話している。

   週刊文春では、週刊現代がアベノミクスを礼賛して「株価4万円もあるぞ」と煽りながら、暴落したとたん「恐怖のアベノミクス相場 素人は退場すべし」と『転向』したことに、方向転換したことへの説明責任を果たしていない、いかがなものかと思うというコメントをしている。

   8月8日にはJ-COMの「J:テレスタイル」という番組で、由緒正しいサユリストの私に、吉永小百合について話してくれというので、これは断るわけにはいくまいといそいそと出掛けてきた。

ASKAにシャブ売った男「1グラムを4回に分けて1日で使っちゃう。致死量だよ」

   先週の『週刊文春』の人気デュオ「CHAGE and ASKA」のASKAがクスリ漬けだという「シャブ&飛鳥」はタイトルもさることながら、内容的にも衝撃度は高レベルであった。記事に対してASKAの所属事務所側は8月1日、公式サイトでこう発表した。「報道内容は事実に反しており、大変遺憾です。弊社としてはこれらの報道に対し、厳重に抗議します」

   厳重抗議ではなく、事実でないのなら週刊文春を告訴すべきであろう。ASKAの音楽生命が絶たれるかどうかの瀬戸際である。8月5日時点では「抗議さえ来ていない」と今週の週刊文春は書いている。

   『FLASH』は「現役ヤクザが衝撃の告白!『俺は飛鳥涼に3年間シャブを売った』」という特集をやっている。こちらの内容もスゴイ!告白しているのは週刊文春の人間とは違う人物で、そのA氏は2008年7月に携帯電話を手に入れる。そこには覚せい剤を購入している「お客」の携帯番号が70~80人登録されていたという。「売(ばい)専用の携帯電話」だ。

   手に入れてから数日後に「ASKA」と表示される番号から電話があった。「どれくらいいるのか」と聞くと「10個」だという。先方から「値段は70万円でいいか」といってきた。相場の倍ぐらいになる。

   最初は代理の人間が取りに来た。わずか1週間後に同じ量。その後はASKA本人から電話がかかり、赤坂にある高級ホテルの部屋に直接届けにいったというのである。その男はこう話す。

<「注射器の目盛りは、クスリを0.1グラム入れると1のところになる。飛鳥は一度に2.5の目盛りまで入れて打つんだ。最初に注射器にクスリを入れて、そのあと注射針で水を吸い取って溶かす。1グラムを4回に分けてそれを一日で使っちゃう。普通はだいたい1日に0.3グラム程度。1日に1グラムは致死量だと言われているんだけどね」>

   売人でも驚く量を打っていたようだ。今年の4月頃、これ以上やると逮捕されると、男のほうから取り引きを終わりにするといったという。

   この夏のコンサートを中止した理由は「ASKAが一過性脳虚血症と診断された」ことだが、脳の専門医によると「覚せい剤の常用者は一般の人より脳梗塞やその前兆である一過性脳虚血症になりやすい」という。ここまで追い込まれた飛鳥が、これからどうするのか。警察も動かないわけにはいかないのではないか。注目したい。

Google、アップルが名門「ニューヨーク・タイムズ」買収する日…

   注目といえば、アマゾンの創業者・ベゾス氏が名門ワシントン・ポスト紙を買収したというニュースには驚いた。 ベゾス氏はワシントン・ポスト社員に向けて、「日常の新聞運営には携わらない、ワシントン・ポスト紙の価値観も変える必要はない」といっているようだが、IT企業の雄が買った新聞がどうなっていくのか、クオリティは維持されるのか、大注目である。

   ライバルのニューヨーク・タイムズ紙はデジタル化に一応成功して、黒字化したと発表しているが、まさにバナナのたたき売りのような売り方である。早晩行き詰まるのではないか。Googleやアップルがタイムズ紙を買収なんてこともありうるかもしれない。アメリカの新聞は大きな曲がり角に来ているが、その余波は日本にも必ず来る。

どうも根拠薄弱…「週刊現代」のオリンピックは東京に決まった!

   このところの『週刊現代』の「蛮勇」には驚かざるをえない。先にも書いたが、アベノミクスで株高・円安が始まった頃、いち早く株を買えと煽り、一時は日経平均株価が4万円もあるぞ!と大きくタイトルを付けて、直後に株の下落が始まると、今度は一転して株を買うな、アベノミクスは危ないという記事を読者への説明責任なしに始めた。

   それから比べると、今回の「スクープ 大逆転!2020年オリンピック 東京に内定」はそれほどの大博打ではない。候補地はトルコのイスタンブールとスペインのマドリードと東京の3都市だけだから確率は3分の1。悪い賭けではないが、私は猪瀬直樹都知事の他の候補地を「批判」する発言があり、東京の確率は少ないと思っている者には意外な報道だ。

   さすればよほどの根拠があるのかと読んでみたが、どうしてこれで東京に内定したといえるのか、という内容である。要は招致推進議員連盟の会長を務める麻生太郎副総理兼財務大臣が<「確たる情報を得ているのでしょう」>(週刊現代)というだけなのだ。9月7日のIOC総会の投票で決定されるが、大勢は決したと、財務官僚たちが開催決定を前提に動き出しているというのである。

   イスタンブールはトルコ情勢が不安定なため、私もどうかなと思っているが、マドリードがダメだという理由の中に<スペインでは7月24日に列車事故が起き、79名もの死者を出したばかり。(中略)オリンピックにおける大量の人員輸送を考えれば、鉄道の安全対策不備は大きなマイナス要因となった>(週刊現代)というのは肯きがたい。東京だって福島第一原発事故の影響で放射能汚染の心配がある。外国から見れば、福島と東京は指呼の距離であるはずだ。

   誌面の大半は、決まったとしたらどんなことが起きるのかということに割かれている。前提があやふやなので、これ以上読み進める気にならない。東京の可能性はゼロではないと思うが、合併号の巻頭特集としてはいかがなものであろうか。週刊現代OBとしては、当たることを祈ってはいるのだが。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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