2020年 6月 4日 (木)

「週刊ポスト」不倫夫の行く末3タイプ当たってる!「離婚」「許される」「一生土下座」・・・東出昌大も覚悟しといた方がいいぞ

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   沢尻エリカ、鈴木杏樹、喜多村緑郎が謝罪文を出した。沢尻はあまりうまいとはいえない自筆で、「私の身勝手な行動により」多くの人にご迷惑をかけたと詫びている。

   鈴木は、昨年10月(2019年)に舞台で共演して食事をするようになり、「今年に入って、お相手から独り身になるつもりでいるというお話があり」付き合うようになった。「しかし、まだお別れが成立していない現状、今回の軽率な行動を真摯に反省」する。

   喜多村は、報道されている内容は事実だと認め、「未熟さゆえに、妻、妻のご家族・・・」、最後に「鈴木さんご本人」に多大なご迷惑をおかけしたと詫びている。

   突っ込みどころが満載の詫び文である。沢尻は、違法薬物を長年使用してきたことを、「身勝手な行動」ぐらにしか考えていないようだ。結び近くに、「他人を思いやるという気持ちが欠落していた」と書いているが、あんたのヤク中を知っていながら、周りにいた"他人"たちは「止めろ」ともいわず、あんたを長年利用してきたんだよ。そんな他人は切り捨てて、自分自身をしっかり見つめ直すことのほうが大事だろう。

   鈴木は、相手が離婚するといったのを信じてSEXしたのだから、悪いのはあいつの方だと、50歳にもなる大人が責任を押し付けるとは情けない。ワイドショーで、街頭インタビューされた若い女性が「どんな形であれ、これってダメじゃん」と切り捨てていたが、多くの人が鈴木に厳しかったのは当然である。

   喜多村は妻とは離婚すると偽って鈴木を口説いたのか、説明責任を果たせ。

   とまあ、不倫は文化どころではなく、庶民の憂さのはけ口としての「必需品」になった感がある。早くも忘れかかっている杏と東出昌大の「不倫&別居」騒動だが、週刊文春によれば、杏は別れないそうである。

   父親・渡辺謙と母親との泥沼離婚で苦労した子供時代を過ごしてきた杏は、「もし杏が易々と離婚してしまうと、子供たちはかつての彼女と同じ境遇になってしまう」(杏の知人)からだという。「彼女は、東出がどのような行動をとるのか慎重に見極めているのでしょう」(同)

   現在、東出は家に帰りたくて仕方ないが、「杏さんは何を言っても聞く耳を持たない」(東出の知人)そうだ。週刊ポストは、不倫して、妻から離婚をいい渡される男と、許される男、一生死ぬまで土下座をし続けなくてはいけない男の違いはどこにあるのかを考察している。東出の場合は、妻の杏が第三子を妊娠中に、双子の世話も家事も一切せずに、若い女とイチャイチャしていたのが、妻にとっては赦すことができない裏切りなのである。

   もし、よりが戻ったからといっても、この先ずっと、杏から「あの時あんなことをしていたくせに、よくそんなことがいえるわね」と蒸し返され続けるだろう。私にも経験があるが、女というものは、何年、いや何十年経っても、瞬時に往時の怒りを蘇らせ、昨日のごとく男を責め立てる生き物である。東出も覚悟しておいた方がいい。

ニューオータニから安倍首相政治団体あて不可解領収書!毎年同じ日に2枚―懇親会不足分の補填?

   フライデーから3本。レバノンに逃げたカルロス・ゴーンが、レバノンの高級リゾートでスキーを満喫していると報じ、彼のスキー姿の近影を掲載している。レバノンには多くの高級スキー場があり、ゴーンも別荘を持っているという。雪質はいいそうである。東京地検特捜部が見たら、怒り狂いそうだな。

   安倍首相が「桜を見る会」に多くの地元有権者を呼び、ニューオータニで開催した「前夜祭」で"接待"していたのではないかという疑惑は、一向に解明されない。安倍首相が一切の疑問に答えようとしないことが理由だが、フライデーは、安倍が代表を務める政治団体「晋和会」の最新収支報告書(2018年)に、ホテルニューオータニに1年間で2回、同じ日に約155万円と約235万円の支払いをしている領収書を発見したという。

   安倍の政治資金を調査しているジャーナリストの三宅勝久は、「『会合費』の名目で、会議室料や室料として計約400万円の支払いをしています。異様に高額で、領収書を分けていることも不自然です」として、有権者に飲食を振る舞ったため、1人5000円会費で足が出た分を払ったのではないかというのである。

   これまで報じられたものも含めて、状況証拠を見る限り、その通りであろうと私も思う。

橋本五輪相・高橋参院議員から違法報酬のウグイス嬢 証拠付きつけれれても「老眼で見えない」

   2月1日、新型コロナウイルス騒ぎの中、武漢から政府のチャーター機で帰国した邦人を収容する施設、埼玉県和光市の国立保健医療科学院の敷地内で、警視庁の警部が自殺しているのが発見された。ノンキャリだが、警視庁から警察庁を経て内閣官房に出向し、内閣官房副長官補室に配属されたエリートだった。そこが今回のウイルスの担当になり、駆り出されたという。

   全国紙の社会部記者は、超エリートたちの中で、ノンキャリの彼が仕事をしたことと、政府の対応の遅れで、情報収集と分析、対応に追われ、精神のバランスを失ってしまったのかもしれないと推測している。今のところ新型コロナウイルスでの死者は出ていないようだが、自殺者が出てしまったのは残念なことである。

   週刊新潮は、橋本聖子五輪担当相と高橋はるみ参議院議員が、選挙中に雇ったウグイス嬢に、公職選挙法で定められている金額以上を支払ったという「疑惑」の第2弾を掲載している。

   週刊新潮は件のウグイス嬢を直撃して、高橋はるみが払った2019年7月20付けの18万8500円の領収書と、やはり高橋が代表の「北海道を愛するみんなの会」宛の同じ日付の1万8000円の領収書、両方の写しを彼女に見せて、あなたが署名したものかを聞こうとするが、「老眼だから」といって見ようとしない。

   両議員の事務所も、過剰報酬は払っていないとしているが、同様のケースで捜査が進んでいる河井案里議員のケースもあり、内部から告発者でも出れば、この2人にも司直の手が伸びることは十分あり得る。

森元首相が狙うオリンピック余剰金―受け皿団体作って最高顧問に就任

   首相時代、蚤の心臓、サメの脳みそと謳われた森喜朗は、つくづく往生際の悪い男である。週刊新潮によれば、東京オリンピックが終われば、組織委会長職を降りるといっていたのに、五輪終了後に、怪しげな「一般財団法人日本スポーツレガシー・コミッション」というのを設立して、そこの最高顧問に就任し、影響力を残し、さらに、五輪終了後に残った余剰金を受け取る受け皿にしようと企んでいるようだと報じている。

   スポーツジャーナリストの谷口源太郎のいうように、「それこそ森さん自身が『負のレガシー』。これ以上その『負のレガシー』を継承し続けてはいけない」こと、いうまでもない。

   突然、IR誘致を表明した林文子横浜市長(73)に、市民からのリコールを求める運動が盛り上がっている。週刊新潮は、今年6月(2020年)に新市庁舎に移転するのを機に、JR関内駅前にある現市庁舎街区の再開発を計画してきたが、IR誘致の正式表明から2週間後に、高級リゾートチェーン「星野リゾート」の100%子会社を含む企業グループが事業予定者に決まったと報じている。

   市庁舎の延べ床面積は約3万平方メートルで、星野リゾートは行政棟の外観を継承して、ホテルを運営するそうだ。それだけの広さの市庁舎を、約7700万円という超安値で譲渡するというのである。ここは2007年から9年にかけて、約50億円で大規模な耐震補強工事を施しているのだ。林と星野リゾートの星野朝子社長夫人との親しい関係が取り沙汰されているようだ。林市長の品性が問われている。

   週刊文春に、自衛隊の一等海佐が「デリヘル経営者」だという記事がある。週刊文春らしくない、よく分からない記事である。横須賀基地に勤務している一等海佐〈55〉が、女性専用のデリヘルの経営者を長年やり、自らが電話を受け、自らが相手のいるホテルなどに出向くというのである。

   いうまでもなく、自衛隊法で副業は禁止されている。しかも風俗では、即刻首だと思うが、海上幕僚監部広報室は「本人に確認したところ、『風俗店を十年程度手伝ったことがある』と聞いています」と、悠長に答えている。こんな輩がいる自衛隊で国が守れるのか、安倍ちゃんに聞いてみたいね。

ワイドショーのあおり報道に騙されるな!新型ウイルスはインフルエンザより危険性低い

   ワイドショー、とくにテレ朝の「モーニングショー」は頭からしっぽまで新型コロナウイルスの話ばかりである。これを見ている視聴者は、世紀末が来たのではないかと"洗脳"されるのではないか。危機感を煽り過ぎるため、日本でもマスクが品切れになってきたようだ。マスク程度でウイルス感染を防ぐことなどできはしない。もっと大きな視点で、この問題を考えるべきだ。

   サンデー毎日で、公衆衛生医の外岡立人は「日本政府は武漢肺炎を感染症法に基づく感染症に指定した。症状がある感染者には入院を勧告でき、従わない場合は医療機関に強制的に入院させられる。ただ、指定医療機関の病床数は、人口が最も多い東京でも約120床、全国で約1800床にすぎない」という。

   これ以上感染者が増えた場合、政府はどういう対策をとるのだろう。また、2000年にアフリカで流行したエボラ出血熱患者を治療した厚生労働省元仙台検疫所長の岩崎恵美子は、エボラの感染者の死亡率は50%前後で、今の新型ウイルスは約2%で推移している。中国で亡くなった人の多くは高齢者。それよりインフルエンザのほうが感染率も強く、合併症も考えれば、インフルエンザの方が危険だと警告している。

   こういう時は、正しい情報を自分で集め、正しく怖がることが大事である。くれぐれもワイドショーに煽られて、パニックを起こしてはいけない。(文中敬称略)

元木 昌彦(もとき・まさひこ)
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任。講談社を定年後に市民メディア『オーマイニュース』編集長。現在は『インターネット報道協会』代表理事。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』(講談社編著)『週刊誌は死なず』(朝日新聞出版)『「週刊現代」編集長戦記』(イーストプレス)『現代の“見えざる手”』(人間の科学社新社)などがある。

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