2021年 3月 7日 (日)

秋篠宮佳子さんが「東京農大出身者」と交際か? 秋篠宮家と関係が深い東京農大 菅首相側近に新たな疑惑浮上で「1月解散」説もあるが、「自爆解散」になるだろう

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   秋篠宮佳子さんが付き合っている男性というのは諸説あったが、新潮は「東京農大出身者」だと具体的に報じている。

   以前から伝えられているように、佳子さんはICU在学中の2017年9月から翌年6月まで、イギリス中部にあるリーズ大学へ留学している。

   同時期に日本からも多くの留学生が学びに来ていて、彼女はそうした学生たちと意気投合して交流を深めた。

   この男性は、リーズ大と東京農大が協定校ではないため、専門分野の勉強のため独自に探し、入学してきたという。

   佳子さんは、帰国してからも当時の留学生たちと交流しているが、特にこの男性とは"懇意"にしていると見ているようだ。

   東京農大は、実は、秋篠宮家と関係が深い。秋篠宮がここの客員教授を務めていて、紀子さんの弟・川嶋舟も准教授として在籍している。さらに、悠仁さんの進学先として東京農大一高が有力視されている。

   これは新潮によると、秋篠宮自身が、生物学に関心が強い息子を農大に入れることに乗り気だからだそうだ。

   佳子さんは以前、理想の男性像について、「一緒にいて落ち着ける方」と話している。また農大つながりであれば、秋篠宮も相手がどういう人物か情報も入るだろうから、見極めやすいという利点もある。可能性があるかもしれない。

本心では眞子さんの結婚応援している秋篠宮

   誕生日会見では、「娘・眞子と小室圭の結婚は認めるが、婚約と結婚は違う」と、やや意味不明な発言をした秋篠宮だったが、本心では、眞子さんの結婚を応援しているはずである。

   なぜなら、秋篠宮自身も紀子さんと結婚するとき、同じような経験をしていたのだ。

   ポストによれば、秋篠宮が紀子さんにプロポーズしたのは1986年6月、秋篠宮が20歳のときだったという。

   しかし、婚約内定までに3年以上がかかった。89年1月に昭和天皇が崩御されたこともあったが、もっとも大きかったのは皇室で初めての"自由恋愛"だったことだったそうだ。

   「紀子さまのお父様は学習院大学の教授で、川嶋家は校内にある3LDKの教職員住宅が住まいでした。

   当時、宮内庁関係者の間で"普通のお嬢さんで釣り合いが取れるのか"という声があったのも事実。まだ兄の浩宮さま(現・天皇)がご結婚されていなかったこともあり、懸念を示す声も多かった」(宮内庁担当記者)

   秋篠宮が、結婚できないのなら皇籍を離脱するという主旨の発言をしたという情報も飛び交った。

   自由恋愛、周囲の反対で結婚まで3年以上、皇籍離脱まで考えた。歴史は繰り返す。自分以上の苦しみを味わっている娘を何とか幸せにしてやりたい。そうした気持ちは人一倍強いに違いないと、私は考えている。

元農水大臣にアキタフーズの裏金疑惑

   さて、東京地検特捜部が捜査している安倍前首相の「桜を見る会前夜祭」問題は、「後援会の代表を務める安倍氏の公設第一秘書の配川博之氏を政治資金規正法違反(不記載)容疑で略式起訴する方針を固めています」(社会部デスク=文春)。安倍を任意で事情聴取するのも、捜査を十分に尽くしたというアリバイ証明だと文春も新潮も見ているようだ。

   そのため、安倍は宴会に顔を出したり、週末ゴルフをしたりと余裕を見せているというが、ここへきて、新たな疑惑を特捜部が掴んだことから、胸中穏やかでないと文春が報じている。

   それは、河井克行元法相夫妻の捜査で、鶏卵生産大手のアキタフーズ(広島県福山市)の裏金疑惑だという。

   吉川貴盛衆議院議員が農相在任中の2018年10月から2019年9月、同社の秋田善祺代表(当時)から鶏卵業界に便宜を図ってもらう目的で3回にわたり計500万円を提供されたというものである。

   特捜部は贈収賄での立件も視野に入れているそうだ。吉川は、菅首相と同期で、総裁選のときはいち早く菅支持を表明して、選対事務局長を務めている。新潮で弁護士の若狭勝がこう語っている。

   「こちらは"筋のいい事件"だと感じます。吉川氏は農水大臣だったので職務権限の有無については問題がなく、現金を贈った側も事実を認めている」

   さらに特捜部は、政界工作をしていた秋田の秘書が控え用に付けていた「裏手帳」などを手に入れている。文春はそれと同じものを入手したという。

   そこには日付と金額が書き込まれている。その中にたびたび登場するのが、菅政権の内閣参与西川公也元農相だ。今年7月に秋田から豪華クルーズ船で接待を受けていたことも報じられている。

   西川は12月8日に参与を辞任したが、文春によれば、裏手帳には菅官房長官(当時)の名前もたびたび登場しているというのである。

   そこからは、菅と秋田が、河井案里が出馬した参院選に肩入れしてきた様子が窺えるそうだ。

   特捜部は、安倍前首相の疑惑は年内に終結させる見込みのようだが、安倍の国会での数々のウソ答弁や、首相という立場を悪用して自分の地元の有権者を"接待"していたことは、決して許されることではない。国民への丁寧な説明と謝罪が必要なこというまでもない。

   さらに、河井に続いて吉川という菅首相の側近議員が逮捕されれば、菅政権は今以上に国民の支持を失うことなる。

   そうしたことを全て覆い隠すために、菅は1月解散に踏み切るのではないかと囁かれている。やってみるがいい。後々、「自爆解散」だったといわれることになるはずだ。

ポストがワクチン接種を特集

   ところで、イギリスでコロナワクチンの接種が始まった。まずは80歳以上の高齢者と医療・介護従事者から受けているようだ。今のところ強いアレルギーが出た人はいるが、死亡者は出ていないようだが。

   ポストは、日本の医者たちはワクチン接種をこう考えていると特集している。

   厚生労働省の『新型コロナウィルス感染症診察の手引き・第3版』によると、新型コロナ発生から約1年が経った現在、日本で使われている治療薬は8種類あるという。

   そのうち国内承認を得ているのは、エボラ出血熱の治療薬「レムデシビル」と抗炎症ステロイド薬「デキサメタゾン」の2種類だけ。

   コロナ治療の最前線で働く愛知医科大学病院の後藤礼司医師(循環器、感染症)がこう語る。

   「未承認薬はどれも確かな薬効を示すデータがない。いまはまだ試行錯誤の段階だというのが正直なところです」

   コロナに感染しても国産の「アビガン」は使わないという。

   「レムデシビルは『重症患者に早めに投与すると効果がある』という海外の治験データがあるので、自分も重症化すれば投与を検討すると思います」

   新潟大学医学部名誉教授の岡田正彦医師はこうだ。

   「デキサメタゾンはオルベスコと同じくステロイド薬ですが、研究結果と実績が違う。オルベスコは"コロナにも効くかもしれない"というレベルですが、デキサメタゾンは海外で重傷者に使った場合、死亡率を36%下げられたという論文もアップされている。とくに肺炎が進んだ場合は効果が期待できるので、私自身、重症化したら使用したいと考えています」

   多くの医師がコロナ治療の大本命として挙げたのは、米国のトランプ大統領が罹患した際に投与された「抗体カクテル」だ。

   これはコロナから回復した患者の血液に含まれるたんぱく質の抗体を活用して作られる薬で、トランプに投与されたのは2つの抗体を組み合わせているので「カクテル」と呼ばれるそうだ。

   日本でも武田薬品工業が抗体医薬の一種である『免疫グロブリン製剤』の開発を進めており、10月からは国内外で最終の臨床試験を始めているという。

   ポストによると、ワクチンの接種が始まる中、医療関係者用の会員制サイト「ケアネット」で、ワクチンに関する医師1000人アンケートが実施されたという。

   「どこの国が開発したワクチンを希望するか(複数回答可)の設問に対し、アンジェス(大阪大学発のバイオベンチャー)などが開発を進める『日本』と答えた医師が396人で1位。アストラゼネカやGSK を擁する『英国』は2位 (231人)、ファイザーやモデルナを擁する『米国』は3位(222人)だった。

   しかし、「ワクチンが日本で接種可能になった場合、接種したいと思うかという問いに対しては、全体の38.8% (398人)が摂取したくないと回答している。

日本でワクチンを作るのは難しい

   ワクチンの接種を希望しない理由として最も多かったのは安全性等のエビデンス不足だ。

   日本製のワクチンを接種したいという声が多いが、日本でワクチンを作るのはかなり難しいといわれる。

   「数万人単位の臨床試験を実施する欧米のワクチン開発と比べて、日本では数百人単位の臨床試験しかやってきませんでした。ノウハウがなく、信頼されていません。日本製ワクチンを使いたい医師がいるのは世界で日本だけでしょう。現段階ではどのワクチンも安全性のデータがあるとは言えず、横一線の印象です」(医療ガバナンス研究所の上昌弘理事長)

   イギリスやアメリカでの接種の動向を、世界中が息を殺して見守っている。

   高齢者がコロナに感染すれば重症化しやすい。糖尿病や血圧などの疾患を抱えていれば、死亡率は何倍にもなるといわれているが、文春は、国立国際医療研究センターが6000人の患者を分析したところ、死亡要因のトップ3は、心疾患(30%)、腎機能障害(28%)、脳血管障害(27%)で、糖尿病は血糖値をコントロールできていれば大丈夫だそうだ。

   さらに、女性よりも男性のほうが死亡率が高く、男性ホルモンが非常に旺盛で、毛髪が薄い、ハゲている人もリスクが高いという。

   また、高齢者で基礎疾患のある人のみ「自粛」を呼びかけているが、「若者たちを含めて社会全体の感染を止めなければ、高齢者への感染は防げません」(京都大学西浦博教授)

   「GoToトラベル」に固執し、来年のゴールデンウイークまで続けるといい張っている菅首相は、経済に目がくらんで、現実が見えていないのだ。

   高齢者は、日中、太陽の日を浴びて散歩したり、屋内でも適度に体を動かすこと。40度~41度のお風呂に15分程度入ることで、血液中の免疫細胞が活性化するそうだ。過度の自粛は心が病んでしまう。(文中一部敬称略)

元木 昌彦(もとき・まさひこ)
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任。講談社を定年後に市民メディア『オーマイニュース』編集長。現在は『インターネット報道協会』代表理事。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』(講談社編著)『週刊誌は死なず』(朝日新聞出版)『「週刊現代」編集長戦記』(イーストプレス)『現代の“見えざる手”』(人間の科学社新社)などがある。

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