ビジネス英語習わないと -リストラされないための武器-

   日本で英語教育熱が急に高まっている。英語学習ブームは今に始まったことではないが、今回の特徴は、「聞く・話す」実用本位のビジネス英語への関心だ。

   英会話スクールのNOVAは、「ネイティブとたくさん話せる」「駅前留学」をウリにしている。以前の英会話教室には若い女性の受講生が多かったが、いまはビジネスマンとりわけ中高年男性の姿が目立つ。受講生のほとんどは「仕事に役立つ英語を習得する」が目標だ。これまでの「外国人と友達になりたいタイプ」は少数派だ。
   語学留学も変わってきた。最近は、普通の語学留学でなく「職業インターン」が人気だ。外国企業に一定期間インターン生として入り、ビジネス英語と海外ビジネス感覚を実践で身に付けようというものだ。またMBAのような国際資格取得を目指して留学するひとも増えた。

Yamanoi Norio

TV番組、ビジネス英語雑誌が続々

   テレビの英語番組もここ2、3年の間に続々誕生した。2003年に始まったNHKの「英語でしゃべらナイト」をはじめとし「とっさのひとこと」「100語でスタート英会話」「実践ビジネス英会話」等々、有名タレントを起用したり、教え方や見せ方に趣向を凝らしている。また、ビジネス英語関連の書籍は好調な売れ行きで、女性向けの雑誌も創刊された。
   英語の資格試験で人気があるのは英検（STEP Test in Practical English Proficiency）とTOEIC。英検は5級から1級までに7段階があって、志願者は2003年が250万人だった。一方、点数制でビジネス英語資格のTOEICは近年、急速に伸び、受験者が減り続ける英検を脅かしている。03年の全世界受験者340万人で、そのうち、急伸の韓国が168万人、日本が142万人と、大半を占める。
   英検は03年9月に社会人を対象とした「ケンブリッジESOL」と共同開発した「STEP BULATS」(Business Language Testing Service)の提供を始めるという反撃に出た。
   「使える英語教育熱」の著しい高まりの理由のひとつに、日本の経済・雇用事情が挙げられる。

英語の社内会議が増える

   外資系企業が続々と日本に進出、最高経営顧問が欧米人の日本企業が少なくない。
   これらの企業は社内会議も英語で行うことが多い。使える英語の習得は、リストラされないために不可欠なものだ。
   長引く雇用不安・失業の増大は、技能や資格取得に人々を走らせている。政府は雇用問題の一環として、2000年から、教育給付金制度を導入した。これは専門学校などの学費の一部を社会保険で支給してくれるもの。費用の大半が戻る仕組みとなっている。これを利用し、ビジネスで役立つ資格・技能取得のため学校通いをするサラリーマンは多い。おかげで専門学校はどこも繁盛だが、なかでも人気がビジネス英語というわけだ。