2024年 4月 25日 (木)

「携帯ダメでもツイッター大丈夫」 大震災でネットの強さが判明

全国の工務店を掲載し、最も多くの地域密着型工務店を紹介しています

官公庁やマスコミもソーシャルメディア活用に踏み切る

   ツイッター上でも、様々な動きがあった。例えば、ハッシュタグを

「#jishin: 地震一般に関する情報 #j_j_helpme :救助要請 #hinan :避難 #anpi :安否確認 #311care: 医療系被災者支援情報」

といったようにテーマ別に割り振り、効率的に情報交換するための工夫がされたし、節電運動「ヤシマ作戦」が始まったのもツイッターだ。

   また、ソーシャルメディアの活用に慎重だった官公庁やマスコミも、震災をきっかけに大きく取り組みが前進した。首相官邸はアカウント(@Kantei_Saigai)を開設し、枝野幸男官房長官の会見内容を伝えるなどしている。NHKやTBSなどのテレビ局は、ユーストリームやニコニコ動画で、特番の同時中継を行った。ラジオ局でも、東北放送(TBC、仙台市)、ラジオ福島(rfc、福島市)などがユーストリーム上で放送内容を同時中継。受信状態が悪い避難所などに配慮したもので、店舗の営業情報など、地域に密着した情報を伝え続けている。

もっとも、
「サーバールームに閉じ込められた」

といった、後にデマだと判明した情報が未確認のまま多数転送され、広く拡散したのも事実。通信のインフラとしてのインターネットの信頼度は上がったのは間違いないだけに、今後は利用者のリテラシーが問われていくことになりそうだ。

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