日本人の4人に1人が、自称または他称「オタク」であることがわかった。市場調査とマーケティングを行う矢野経済研究所が、2011年10月26日に「『オタク市場』に関する調査結果2011」を発表した。オタクではない人の「オタク市場」取り込みに成功調査は11年8月、全国の15～69歳までの一般消費者約1万人を対象に、インターネットによるアンケートで行った。資料によると、「あなたは自分を『オタク』だと思いますか、もしくは人から『オタク』と言われたことはありますか」という質問に対し、25.5％にあたる約2600人が「はい」と答えた。10年7月に同様のアンケートを行った時と比べ、5.1ポイント増えている。また、オタク市場を「アニメ」「アイドル」「オンラインゲーム」など16のカテゴリーに分けて市場規模を調査したところ、オンラインゲーム、恋愛シミュレーションゲーム、電子コミック、メイド・コスプレ関連サービス、同人誌、ライトノベル、フィギュア、ボーイズラブ、アイドル、プラモデル、コスプレ衣装、ドール市場において、09年度から10年度にかけて市場が拡大した。「オンラインゲーム市場」はヘビーユーザー向けのハイスペックコンテンツは頭打ちとなっているが、SNSでプレーできる「ソーシャルゲーム」が一般ユーザーにも人気を博し、急激に拡大している。「恋愛シミュレーションゲーム市場」も同様に、携帯電話向けゲームが「オタク」以外の一般女性を取り込んでいる。AKB48などのグループが広く認知されてきている「アイドル市場」は、意外にも多くの消費者が活性化させているわけではなく、同じ商品を大量に購入、コンサートやイベントの常連になるなど、熱烈なファンが消費を支えていると見ている。鉄道模型、プロレス、アダルトゲーム、AV市場は、不況や無料コンテンツ増加、不正利用などの影響で市場が縮小した。「なぜIshiharaが都知事に選ばれるの？」「日本人の4人に1人がオタク」調査を紹介している「SankakuComplex」この調査結果は海外のネットでも話題になっている。主にオタク文化を紹介している英語のブログメディア「SankakuComplex（サンカクコンプレックス）」で内容が紹介されると、「ずっとゲームしているだけの人も自分のことをオタクと言っている。こんな調査は信頼できない」「この数字が本当だとしても、その中で本当にハードコアなオタクはどれだけいるだろうか」「本当のオタクだったら自分たちがオタクだと認めないはず」など調査の信ぴょう性への疑問やライトな「自称オタク」への批判がいくつか見られるが、多くは「本当に日本人の25％がオタクなら、なぜ石原都知事はいまだに当選しているの？」「石原都知事がアニメや漫画を潰してオタクのいない日本になったらどうなるだろう？私が知っている限りでは多くの外国人がアニメや漫画のおかげで日本が好きなのに」「石原都知事にとって、『25％』が自分に反対することは悪夢だな」など、青少年健全育成条例などによってアニメや漫画を規制しようとしていると思われている石原慎太郎都知事に対する批判的なコメントだった。中には「不幸なことに、25％のうち10％は引きこもり、10％は選挙権がない、残りは声優のストーカーで忙しいんだよ」というコメントもあった。ちなみに2ちゃんねるでは「海外でもオタク文化は認められつつあるけど、実際のオタクを見ると外人は引くらしいなもっとスマートなイメージだったとか言って日本のは『キモヲタ』」「最近なぜか自慢げに自分のことオタクって言う奴多すぎ大した知識も無くてちょっと深夜アニメ見てるだけでオタクとか何かステータスになると勘違いしてるよ」などの意見があった。国内、海外を問わず、日本のオタクは冷ややかにとらえられることが多いようだ。
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