W杯「日中韓北で共催」案が再浮上 韓国サッカー協会長の本気度

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   大韓サッカー協会の鄭夢奎(チョン・モンギュ)会長が、日本・中国・韓国・北朝鮮の4か国によるサッカーワールドカップ(W杯)共催の意向をあらためて強くしている。

   「緊密に話し合えば可能性は高い」。チョン会長は以前にも4か国共催構想の考えを示しており、単なる「思いつき」の発言ではないのかもしれない。

  • 2014年W杯ブラジル大会の閉会式(by Marco Verch)
    2014年W杯ブラジル大会の閉会式(by Marco Verch)

北米3か国共催案も後押し

   韓国メディアの朝鮮日報や中央日報の2017年5月15日の報道によると、チョン会長は14日、U-20W杯直前のU-20韓国代表と同セネガル代表の強化試合に際して、韓国の高陽(コヤン)総合運動場で、報道陣にW杯の構想を述べた。「韓国、中国、日本、そして北朝鮮が緊密に話し合えば、2030年W杯共催の可能性は高いと思う」とし、3国とは「まだ話し合いをしていないが、機会があれば今後するだろう」と協議の場を持ちたい考えだ。

   チョン会長は「国際サッカー連盟(FIFA)のジャンニ・インファンティーノ会長も、4か国共催案に同意するものだと聞いている。韓中日は財政面でかなりアピールできる」と展望を示している。確かにインファンティーノ会長自身、17年2月に英メディア「SKY SPORTS」の記事の中で、出場国が32から48に増える2026年大会は設備や財政面での負担から「3~4か国での開催がいい」と発言していた。

   チョン会長は3月2日にも「W杯4か国共催構想」を公の場で述べて驚かせたが、この時に比べて状況が変わった点がいくつかある。

   W杯は過去20大会の中で、共催が02年日韓大会の1度しかなかった。だが、米国・カナダ・メキシコの北米3か国が共催をめざし、26年大会への共同立候補を17年4月10日に正式表明した。翌日11日のAFP通信によると、米サッカー連盟のサニル・グラーティ会長は「ドナルド・トランプ米大統領も共催に全面的に協力している」と述べており、ホストの最有力候補との声もすでにあがっているという。3か国での共催が実現すれば、さらに多くの国で共催するハードルは下がるかもしれない。

   また、5月9日にはFIFAの最高意思決定機関である理事会のメンバーにチョン会長が就任し、国際舞台での存在感を増した。理事会は全37人で構成され、日本サッカー協会の田嶋幸三会長も名を連ねている。

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