2019年 4月 21日 (日)

原爆Tシャツ問題がBTSファンに意外な影響 元慰安婦への寄付、国際的に急増する

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   韓国のアイドルグループ「防弾少年団(BTS)」の「原爆Tシャツ」や「ナチス風衣装」をめぐる問題が、思わぬ方向に発展している。

   所属事務所が謝罪コメントを発表したことで収束するとの観測もあったものの、BTSのファンが、元慰安婦が共同生活を送る施設「ナヌムの家」への募金を呼びかけ、3日間で200万ウォン(約20万円)が集まったという。

  • BTS(後列)はニューヨークの国連本部で行われた会議にも出席した(UN Photo/Mark Garten)
    BTS(後列)はニューヨークの国連本部で行われた会議にも出席した(UN Photo/Mark Garten)

韓国の被爆者団体会長も「日本批判」

   今回の問題では、所属事務所が2018年11月14日に

「原爆被害者の方を意図せずとも傷つけ得ることになった点はもちろん、原爆のイメージを連想させる当社アーティストの姿によって不快な思いを感じ得た点について心よりお詫び申し上げます」
「日本と韓国の原爆被害者協会の関係者に接触し、現在、提起されている問題に対する説明および傷つき得た方にお詫びをしております」

などとするコメントを発表した。

   これに先立つ11月13日、事務所関係者は日本原水爆被害者団体協議会(被団協)を訪れて謝罪。11月16日には、韓国南部の慶尚南道(キョンサンナムド)陜川(ハプチョン)にある「韓国原爆被害者協会」を訪問して謝罪した。韓国では、被爆者の7割が陜川出身だとされる。複数の韓国メディアによると、協会側は事務所側の謝罪を受け入れる一方で、イ・ギュヨル会長は今回の騒動について

「日本が戦犯、加害者として謝罪するどころか、被害を受けた国であるかのようにふるまっている」

などと批判。とりわけ日本メディアに対しては

「BTSの出演をキャンセルし、元徴用工をめぐる最高裁判決を非難するなど、居直りの矛盾した態度に驚愕を禁じ得ない」

と手厳しく、

「日本当局と放送メディアは、もはや世論を糊塗、歪曲せずBTSの純粋な放送・公演活動を妨害しないことを願う」

などと主張した。

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