プロ野球「減額制限」超える年俸ダウン、実はOK それでも「選手にメリットも」の理由

   プロ野球の契約更改が佳境に入ろうとしている。各球団それぞれ若手選手の契約更改を終え、主力選手の契約更改が始まった。

   この時期、契約更改の報道のなかでよく耳にするのが「減額制限」という言葉だ。野球協約上で定められている「減額制限」は選手にどのようなメリットをもたらすのか。なぜ必要なのか。J-CAST編集部が調べた。

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「ただし」書きで定められている内容

   「減額制限を超える大幅ダウン」。スポーツ紙などの報道で連日のように目にする見出しだ。直近では、巨人の中島宏之内野手（37）が、2019年12月3日に球団との契約更改交渉に臨み、減額制限を超える87％ダウンとなる1億3000万円減の2000万円（金額はいずれも推定）でサインした。

   野球ファンからは、「減額制限を超えてもいいの？」と疑問の声が上がっている。この問いに関する応えは「イエス」だ。野球協約の第92条（参稼報酬の減額制限）では、年俸の減額に関して以下のように制限している。

（１）選手のその年度の参稼報酬の金額が１億円を超えている場合、40パーセントまでとする。
（２）選手のその年度の参稼報酬の金額が１億円以下の場合、25パーセントまでとする。

   原則として上記のように定められているが、第92条には「ただし、選手の同意があればこの限りではない」との文言があり、球団が減額制限を超える年俸を提示したとしても、選手がこれに同意した場合は契約が成立する。