「未来対応型の働き手」日本では16％
AI時代に対応できる「未来対応型の働き手」とは
平野氏はこうした調査を踏まえて、AI時代に対応できる人財を『未来対応型の働き手』と呼び、「こうした人財を増やすことが不可欠だ」と話す。
「未来対応型の働き手」の定義として「環境の変化に柔軟に対応できるような適応力をもち」「AIをはじめとしたテクノロジーに精通し」「変化を積極的に受け入れる」人財だという。同調査によると、こうした人財は、現在、世界平均では37％、日本は16％だという。 今後、未来対応型の働き手を輩出していくという目標を踏まえて、アデコは2030年までの成長戦略を策定し、「未来共創人財プロジェクト」を立ち上げる。
今後の日本の雇用・労働環境に目を向けると、生産人口は右肩下がりとなり、2065年には2020年に比べて2900万人が減少するとされている。デジタル領域は成長分野であるものの人財は不足し、地方の人手不足が深刻化することが予想される。アデコはそうした社会課題に対応するために、いくつかの領域での人財の強化を図っていくとしている。