AI時代に求められる「未来対応型」人財とは アデコが外国、地方創生、デジタル人財で未来を共創

提供:アデコ株式会社

企業、教育現場、働く側が協働しAIと向き合う

アデコ社 代表取締役社長・平野健二氏
アデコ社 代表取締役社長・平野健二氏

   そして、地方創生への貢献の領域では、特に人手不足が深刻化する地方が抱える社会課題の解決、企業活性化起業人の派遣などを進めていく。「地方にBPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)センターを新設することで、地方での雇用創出に貢献できるような取り組みをしていきたい」(平野氏)という。

   平野氏は「今回立ち上げた未来共創人財プロジェクトを通じて、デジタル、外国、地方などの多様な人財が、より未来対応型の働き手となれるように支援し、企業や社会と共に、多様な人財が活躍できる土壌を作っていきたい」と意気込む。

   発表会ではその後、「経営と現場、両輪から考えるAI時代に人が活きる未来の組織とは」をテーマに、平野氏と東京工科大学コンピュータサイエンス学部教授・中西崇文氏がトークセッションを行った。

アデコ社・平野健二氏と東京工科大学教授・中西崇文氏のトークセッション
アデコ社・平野健二氏と東京工科大学教授・中西崇文氏のトークセッション

   AIとの向き合い方や企業におけるAI活用などをテーマに意見を交わし、「企業内ではトレーニング機会を提供しAIを使える人財を育成する」(平野氏)、「大学などの教育機関では生徒に自由にAIと触れ、使い倒してもらいたい」(中西氏)と語った。

   AI時代を生きるには、企業や教育現場などでの人財育成や積極的なサポートとあわせて、働き手側の意識改革や新しいスキル開発への取り組みも求められている。

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