イランの今後の趨勢を握るとされる精鋭部隊「革命防衛隊」とは何か。2026年3月4日放送の情報番組「スーパーJチャンネル」（テレビ朝日系）は革命防衛隊の実像に迫った。1979年にイラン革命で王政が崩壊、最高指導者ホメイニ師の親衛隊としてできたのが革命防衛隊だったが、同時に王政の影響が残る国軍への牽制という意味あいもあったという。
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イランの精鋭部隊「革命防衛隊」とは何か -
「革命防衛隊」は政府より力を持つエリート部隊とされる（画像はイメージ）
イランでは革命防衛隊が国軍より優先される
その革命防衛隊の基地に行ったことがある軍事ジャーナリストの黒井文太郎さんによると、「政府よりも力を持っているエリート部隊で、ライバルグループを排除するための民兵組織だったが、設立の翌年にはイランイラク戦争が起きたので国軍よりホメイニ師の親衛隊を優先して第2の軍隊をつくりあげた」という。
その後、最高指導者がハメネイ師の代になるとさらに力をつけ、石油開発、土木、ITなどの企業を傘下に置くなど活動域を広げた。黒井さんは「革命防衛隊が1軍、国軍が2軍という位置づけ。革命防衛隊の人数は少ないが優先的に予算が回される」という。
予備役を入れると100万人の動員が可能
番組は、国軍が約45万人、革命防衛隊は約15万人だが「治安維持、国境警備、ホルムズ海峡」は革命防衛隊が掌握しているデータを紹介した。
黒井さんはその戦力をこう分析、予測した。
「弾道ミサイルを数種類保有しており、2025年6月にイスラエルに発射したのも革命防衛隊だった。数千発ほど持っていてアメリカ本土には届かないが、イスラエル、バーレーン、カタールに届くのは持っている。他方、アメリカ軍の備蓄はかなり少ない。イラン側は安いドローンをばんばん作るが、（米側の）弾道ミサイル補充は難しく、備蓄は少ない。そういう競争で不利なのは高価な（武器を持つ）ほう。ということはアメリカが不利になる」
では、地上戦の可能性はあるのか。
黒井さんは地上戦になった場合、ウクライナに入ったロシアよりももっと大変になると指摘する。
「イランは予備役を入れると100万人の動員が可能。あれだけの広い国土を制圧することはできない」
（ジャーナリスト 佐藤太郎）