最近のイラン情勢はどうか。イランで撃墜された米軍F15戦闘機の乗員を救出するため、2026年4月5日、トランプ大統領は大規模な電撃救出作戦を成功させたと発表した。この救出作戦は、元作戦の失敗からの瓢箪から駒かもしれないが、アメリカ人好みのハリウッド映画さながらだ。
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高市早苗首相はホルムズ海峡危機にどう臨む（写真は高市氏のXから） -
トランプ大統領は賭け市場も見事に出し抜いた（写真はホワイトハウスのウェブサイトから）
賭け市場も見事に出し抜いたトランプ大統領
この救出成功を受け、トランプ氏はホルムズ海峡の封鎖解除をイランに迫り、7日の交渉期限に応じなければ軍事攻撃を示唆し、実際交渉期限の3時間前にイランのカーグ島を攻撃した。しかし、その直後、アメリカとイランは2週間の停戦に合意した。
そこで、米原油指標のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物を確認しておこう。4月6日、1バレル5月物107ドル、7月物90ドル、11月物75ドル 27年6月物70ドル程度と、一時期低下していた数字が直近限月を中心として急騰していたが、7日のカーグ島の攻撃で、5月ものは116ドル台にさらに上昇した。しかし、それでも、先行きは戻ると原油先物市場のデータは示している。案の定、2週間の停戦合意を受けて、5月物95ドル、7月物82ドル、11月物71ドル、27年6月物68ドル程度と急落した。
今回のイラン紛争の出口として、（1）5月14、15日の米中首脳会談、（2）7月4日の250周年のアメリカ独立記念日、（3）11月3日のアメリカ中間選挙が指摘されているが、6日のアメリカの賭け市場では、5月15日までに停戦の確率は40％、6月30日まで60％、12月31日まで75％程度だったが、トランプ大統領は賭け市場も見事に出し抜いた。
筆者は、こうした市場データを紹介するだけで、筆者の思いではない。もし市場データと違うのであれば、筆者を批判するよりも市場で儲けてもらいたい。なお、賭け市場は日本からアクセスすると賭博罪に抵触するのでやめてもらいたい。