パチンコホール経営企業106社は2期連続の増収増益
ところが、最近の調査では意外な数字も出ている。
帝国データバンクによると、2024年のパチンコホール経営法人の総売上高は11兆7133億円となり、前年から5.0％増加。過去10年で初めて前年比増に転じた。倒産や廃業が続く一方で、残った事業者の売上は戻り始めているのだ。
公営ギャンブルと比べると、2025年度の中央競馬の売得金は約3兆4853億円、地方競馬は約1兆1468億円、競輪の総車券売上高は約1兆5487億円、ボートレースの総売上は約2兆6658億円、オートレースは約1296億円。いずれもスマホ投票などを背景に好調だが、これらをすべて足しても、パチンコホールの総売上高には届かない。
また、矢野経済研究所によると、パチンコホール経営企業106社の2024年度決算を集計したところ、1社あたりの売上高平均は174億3200万円、営業利益平均は2億3700万円だった。売上高は2023年度が前年度比8.8％増、2024年度も同7.1％増となり、同研究所は「2期連続の増収増益で着地」としている。
なぜ、企業が減るなかで売り上げは増えたのか。大きな要因とされるのが、2022年に登場したスマートパチスロ、いわゆる「スマスロ」の存在だ。メダルレスで従来のように物理的なメダルを投入・払い出しする手間がなく、遊技データの管理や演出面も進化した。