オバマ夫婦「大統領退任待って離婚」ミシェル夫人もう我慢できない女好き

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   今週一番おもしろいのは『週刊現代』の仰天記事である。オバマ大統領の夫婦仲の悪さと不倫。これだから週刊誌はおもしろい。国賓待遇なのに、日本側が再三お願いしてもミシェル夫人を同伴することを拒否したオバマだったが、夫人を同伴しない国賓待遇というのは、わずかに05年のモロッコ国王の例があるだけだと外務省関係者が話している。

   オバマは、ミシェル夫人は子供たちの学校の都合で来られなかったと弁明したが、ミシェル夫人は3月20日から26日まで2人の娘を同伴して訪中したばかりだから、説得力に乏しいことは間違いない。では、真相は? オバマ家の取材を続ける在米ジャーナリストの飯塚真紀子氏がこう暴露する。

<「一説に言われている『ミシェル夫人は日本が嫌い』というのは間違っています。正確に言えば、『ミシェル夫人は夫が嫌い』なのでしょう。嫌いな夫とともに日本、韓国、マレーシア、フィリピンと4カ国も歴訪するなど真っ平ご免ということです。二人はもうずいぶん前から『仮面夫婦』状態で、『大統領退任の日が離婚の日』と言われているほどです」>

   ミシェル夫人が初めて離婚の準備をしたのは、今から14年も前のことだという。オバマが2000年に地元シカゴから下院議員選挙に出馬して落選した時に、ミシェル夫人は弁護士に離婚の相談をしているそうだ。続いて、オバマが08年の大統領選に出馬しようとしたときに、再び弁護士に離婚を相談。3度目は一昨年の大統領選で再選を目指したときで、早くシカゴに戻って娘たちに普通の生活を送らせたいと漏らしたようだ。

   だが、ミシェル夫人が悩んでいるのは2人の娘の教育問題だけではなかった。オバマの女好きに常に悩まされてきたという。飯塚氏がこう話す。<「オバマ大統領の選挙対策本部入りした黒人女優のケリー・ワシントン(37歳)とは、たびたび『熱い関係』が噂になっています。

   再選を目指したオバマ大統領は、10月3日の結婚20周年記念に、共和党のロムニー候補とテレビ討論を行いましたが、それが終わるとハリウッドに急行。これに切れたミシェル夫人が、『ケリー・ワシントンに近づいたら即刻離婚する!』と大統領を怒鳴りつけたそうです」>

   2人の派手な夫婦喧嘩は有名なんだそうだ。<「ハワイに同行したシークレットサービスは、ミシェル夫人がワシントンにいない間、オバマ大統領がホワイトハウスの自室に2度、女性を連れ込み、『不適切な関係』を結んでいたことを、ミシェル夫人に告げ口したのです」(アメリカの雑誌記者)>

   今やミシェル夫人はホワイトハウスのイーストウィングに引きこもり、オバマの側近たちは「ワーストウイング」と揶揄しているという。このようなわけで、オバマがミシェル夫人を伴って来日するなどどだい無理だったというのである。

安倍夫婦は大丈夫か!?夫は2階、妻は1階の「家庭内別居」

   一方、オバマを迎えた安倍首相のほうも負けず劣らずの「仮面夫婦」状態が知られている。安倍をよく知る人物によれば、安倍夫人の昭恵さんも離婚を考えているというのだ<「そもそも一昨年秋に、昭恵夫人は夫が首相になることが分かっていて、夫の大反対を押し切って東京・神田に居酒屋を開いた。これは将来、離婚後に自活するための布石です。今年初めには、東京・渋谷区で一つ屋根の下に暮らしながら、夫は2階、妻は1階という『家庭内別居』を実現しました。

   3月30日には、安倍首相の実弟・岸信夫外務副大臣の息子がフジテレビに入社するのを記念して、安倍家総出でホテルオークラに集まって食事会をやった。その時も、昭恵夫人だけ欠席です」>

   ミシェル夫人の「2016年の大統領退任離婚」はすでに既定路線で、離婚時に印税1500万ドルで回想録を出すという話まで水面下で進んでいるという。その際には、ホワイトハウスでの夫婦喧嘩の全貌も暴露されるだろうといわれているそうである。そういえば、オバマはあのタイガー・ウッズと親しく、ゴルフ仲間だから、浮気がばれた際の注意事項を聞いているのかもしれない。あまり参考にはならないだろうが。

   日本の両首脳ともに、いつ爆発するかわからない「家庭内紛争」を抱えていることこそが、今の日米関係の最大のリスクかもしれないと、週刊現代は結んでいる。

安倍首相「3代続く在日人脈・金脈」地元山口と韓国にまたがる『王国』

   ライバル誌の『週刊ポスト』も負けてはいない。2本の安倍首相批判で気を吐いている。1本は岸信介、安倍晋太郎、安倍晋三の3代にわたり、朝鮮半島、そして在日の人々と極めて密接な関わりを持ってきたという内容である。微妙な問題を取り上げた週刊ポストの意気込みを買う。

   安倍首相の地元である山口県・下関の街を歩くと、その縁の深さを示す手がかりが数多く見つかるという。<下関の地名は、在日韓国・朝鮮人にとって特別な響きを持っている。戦前戦中には関釜連絡船が年間200万人を運び、朝鮮半島から労働力として送り込まれた人々が、後に在日コミュニティーを築いたからだ。

   現在、下関に暮らす在日外国人のうち、韓国・朝鮮籍の人は約2900人。大多数が戦前に渡ってきた人とその子孫だ。下関市の全人口(約27万人)に占める在日の比率は1%で、全国平均(0.4%)の倍以上。日本国籍を習得した人とその家族を加えれば、下関の在日人口は万を超える>(週刊ポスト)

   在日が多いからどうだというわけではもちろんない。だが、韓国と岸、安倍首相の父親・晋太郎との結びつきが強かったことは間違いない。日韓国交正常化は来年で50周年を迎えるが、その一方で、岸が日韓国交正常化を踏み台に、地元山口と韓国にまたがる「王国」を作り上げたことはあまり語られないと週刊ポストは書く。

   国交回復を機に、岸はさらに韓国政界中枢との関係を深めていくが、その時、岸に韓国人脈をつないだキーマンの一人が町井久之氏だった。町井は本名を鄭建永。1923年、東京に生まれた鄭は、戦後、在日を中心に1500人の無頼漢たちを糾合し、暴力団「東声会」をつくり会長として名を馳せた。政界の黒幕・児玉誉士夫とは特に親しく、その政界人脈を足がかりに日韓国交正常化交渉の水面下で橋渡し役を果たしたという。

   岸が山口と韓国に築いた王国と人脈は、彼の秘書官を経て政界に打って出た晋太郎に受け継がれ、そのパイプをさらに太くしていった。<かつて晋太郎が住み、いまは晋三名義となっている敷地面積2000平方メートルの豪邸は、下関市街を見下ろす高台に建っている。

   この家のかつての持ち主の名は、吉本章治という。福岡市に本社を置くパチンコ店チェーン・七洋物産の創業者。彼は、日本に帰化した在日1世である。

   晋太郎は長らく、自宅と地元事務所を七洋物産の子会社から格安で賃借していたほか、福岡事務所をタダで借り、スタッフの提供まで受けていた>(週刊ポスト)

   受け継がれる人脈と金脈。下関の古株の在日から、こんなことを聞かされたという。<「晋太郎さんが林家(林家は下関の三大名家の一つで、林義郎元蔵相がいる=筆者注)に勝つため、岸さんが町井さんに晋太郎さんへの支援を要請したと聞いています。民団草創期の大幹部だった町井さんは、下関の仲間にいくらでも号令をかけることができましたから」>

   週刊ポストによれば、<晋三の下関にある地元事務所は、晋太郎時代のまま在日1世が創業したパチンコ店チェーンの子会社から借りている。また、晋太郎の助力で業績を伸ばした前出の在日の水産業者は、晋三の代になっても支援を続けている>

   週刊ポストはこう結んでいる。<ほかにも、北朝鮮や韓国に特殊な人脈を持つ在日は、晋三から遠くないところに少なからずいる。岸や晋太郎ならば存分に活用しただろう。

   今後、晋三が在日とどのように関わっていくのかわからない。

   しかしいずれにせよ、彼ら三代にわたる政治家が在日人脈を政治的な「資産」として運用し、自らのパワーに取り込んできたのは紛れもない事実なのだ>

   この通りなら、安倍首相はこうした強い在日人脈を使って悪化する一方の韓国関係の打開策を考えてみたらいいのではないか。安倍首相がおじいちゃんや父親が韓国と親しく付き合ってきたことをいわないのは、何らかの引け目があるからではないのか。週刊ポストは安倍の泣き所をうまくついている。

国際的政治学者が喝破した日本人を幸せにしない「安倍首相が抱える4つの不幸」

   週刊ポストのもう1本はカレル・ヴァン・ウォルフレン氏(アムステルダム大学教授)の特別寄稿「安倍政権4つの不幸」である。安倍首相が抱える4つの不幸の第1は、祖父・岸信介の政治思想に憧れを抱きながら、その行動が祖父の思想から遠ざかっているという矛盾に気づかないことだという。

   ウォルフレン氏は岸氏が日韓国交正常化に尽力したことは紛れもない事実なのに、安倍氏はどうだろうかと疑問を投げかける。安倍首相には戦略がなく、あるのはマッカーサー憲法や戦後史観に基づく教育によって失われた日本を昔に戻すのだという『後ろ向きの幻想』だけだと批判する。

   また、民主党政権時代、不況の中で震災復興は進まず、原発もなし崩しに再稼働されて国民の不安と不満が募っていた。そこに登場した安倍氏はタカ派発言で中国と韓国を挑発し、国民は「強い安倍」を歓迎した。しかし、とウォルフレン氏は、米国のブッシュ氏と同じように国民の不満の矛先を巧妙に中国や韓国へ向けさせたように思えるという。

<米国の国民がブッシュの戦争が米国に何の利益ももたらさなかったことに気づいたように、日本の国民もいずれ、安倍政治が国民に安全も利益ももたらさなかったことに気づく日がくるだろう。これが第二の不幸>(ウォルフレン氏)

   第3の不幸は安倍氏の憲法改正の姿勢であるという。 <奇妙なのは、安倍氏やその周囲が『米国に押し付けられた憲法だから変えるべき』と主張するなら、改憲の目的は日本の主権を侵してきた米国からの独立に置かれなければ論理的に合わない。日本国憲法の「戦争の放棄」の条項は、米国が日本を米軍の管理下に置くための口実だったからだ>

   さらにウォルフレン氏はアベノミクスに言及する。この1年数か月の成果を安倍氏が自画自賛し、メディアがどんなに礼賛しようとも、アベノミクスが「失われた20年」と呼ばれる日本の停滞を根本的に治療する政策ではないと見る。

<アベノミクスを褒めそやす人々の顔ぶれが、政治家、財界、メディアであることからしても、システム側が喜ぶ仕組みであることがよくわかる。
   アベノミクスの「経済哲学」とは、既得権の打破でも一般国民の幸福でもなく、「システムに近い者、賛同する者を優先して守る」という一点にある>

   結局、安倍首相のやっていることは<官僚システムとの共存共栄を図ろうとする>ものだから、国民の不幸を踏み台にしていると難じる。ウォルフレン氏の論はわかりやすく説得力がある。今週の必読記事である。

渡辺喜美やっぱり「みんなの党」女帝と離婚してた!多額借金の使途「5億円慰謝料」

   渡辺喜美氏の大金借入問題は、彼の政治生命を絶ちかねないものだが、みんなの党がそれについて4月24日に結果報告書を発表したなかで、週刊文春が以前報じた通り、渡辺氏と妻のまゆみさんが離婚していたという事実まで明らかになった。週刊文春によれば、平成24年12月5日に離婚届が渋谷区役所に提出されたとのことである。

   党の調査が2人の離婚の経緯にまで踏み込んでいるのはなぜか。政治部記者がこう解説している。<「吉田会長から借りたカネの流れに関わるからです。渡辺氏は八億円のうち五億円をまゆみ氏の個人口座に三回に分けて移しているのですが、そのうち二回は十二年十二月三日に二億円、翌年一月九日に一億円といずれも離婚とほぼ同じ時期に入金している。吉田会長からのカネがまゆみ氏への慰謝料に使われたのではないかという疑惑が出ているのです」>

   選挙のためといって借りたカネが女房への慰謝料だったとしたら、政治家としても人間としても失格であろう。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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