「ブラック企業みたい」「求めること多過ぎ」 東京五輪ボランティア「要件案」が話題

   「外国語が話せる」「1日8時間、10日間以上できる」「宿泊費や交通費は自己負担」・・・。2020年東京五輪・パラリンピックの大会ボランティアに求められる「要件案」の内容が、ネット上で「ブラックすぎる」との批判を集めている。

   五輪組織委員会の広報担当者は16年7月6日、J-CASTニュースの取材に「意見交換のために作成した案で、確定したものではない」と強調。その上で、「さまざまな意見が出るのは想定していた。インターネット上の批判も事実として受け止めたい」とも話した。

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  五輪ボランティアの要件案に「厳しすぎ」の批判飛ぶ（画像は組織委公式サイト）

「外国語が話せる」「1日8時間、10日間以上できる」

   大会ボランティアの応募要件案の内容は、朝日新聞電子版が2016年7月4日に報じた。記事では、ボランティアに求める要件の「素案」として、

「外国語が話せる」
「コミュニケーション能力がある」
「1日8時間、10日間以上できる」
「採用面接や3段階の研修を受けられる」
「競技の知識があるか、観戦経験がある」

といった項目を紹介。その上で、組織委の担当者の「（ボランティア）希望者は語学の勉強をしてほしい」とのコメントも掲載した。宿泊費や交通費は自己負担になる、とも伝えている。

   語学力や拘束時間など「ハードルの高い」応募要件案の内容に対し、ツイッターやネット掲示板などには、

「要件が厳しすぎてブラック企業みたい」
「求めること多すぎるうえにボランティアとかナメてんのか」

など批判が殺到した。その一方で、「マラソン大会に参加費を払って出場するみたいなものだと考えればそんなに変でもない」といった意見も数多く出ていた。