日米首脳のゴルフの最中に北朝鮮ミサイルの発射ないことを祈ろう！

   トランプ米大統領が訪日するが、北朝鮮が何か仕掛けてくるという危惧がある。

   文春によれば、「日米首脳のゴルフ中に北朝鮮がミサイル発射の動きを見せるリスクは50％。米本土を射程に収めたとされるICBM級の『火星14』はロフテッド軌道（高高度の軌道）しか実験していませんが、通常軌道で発射する可能性も残っています。その場合、一触即発の緊迫する局面になりかねません」（春名幹男名古屋大学教授）

　

   厳戒態勢を取っているようだが、ゴルフ場という広大な場所を全て見張るのは至難であろう。

　

   またトランプは韓国へも立ち寄り、中国で習近平主席と会談する。何もないことを祈ろう。

   今一つの心配は、安倍首相夫人・昭恵とトランプとの関係だと新潮が危惧している。 ドイツで開かれたG20サミットの際、夕食会で2人が隣り合わせたが、1時間45分の間、昭恵は何一つ話さなかったと、トランプが米紙のインタビューでバラしてしまったのだ。

   トランプが悪意で話を"盛った"可能性もあるが、森永製菓のお嬢さんは、海千山千の不動産屋とは気があわなかったのではないかと、いろいろ取りざたされている。

   挨拶さえしなかったというのは信じがたいが、昭恵の友人はこう話している。

   「昭恵さんは、聖心女子専門学校の英語科卒。でも語学力は低く、外国人と英語で会話なんて、簡単なものでも無理ですよ」

　

   晩さん会はどうなるのか？　安倍首相が気を使ってトランプと近づけないように「忖度」するのだろうか。見ものではある。

株の値上がりは本物か

　

   週刊現代の「今度の好景気は本物　株も、土地も、給料も上がる」、週刊ポストの「これからの１年、日本経済に何が起こるのか」という巻頭特集について触れたみたい。

　

   週刊現代のタイトルはまるで安倍首相のいい分をそのまま書いたようである。

　

   少し前には、日本の行く末に「不安」ありと書いていたはずが、少しばかり株が上がっただけで宗旨替えするというのはおかしくないか。

　

   週刊ポストはリードで、「『戦後最長の連騰』が大変『めでたい』ことは間違いないが、そこに不思議な感覚を抱く日本人は多いはずだ」と書きながら、これからの日本経済は「怖くないバブル」が起きるといきなり飛躍する。

　

   自ら文中で「今回の連騰の上げ幅はわずか１４００円ほどにすぎず、急騰とも暴騰とも表現できない」といっているのにである。

　

   週刊現代は冒頭で、企業の倒産がジワリと増えていると書き出している。両誌ともに、上がる根拠はよくわからないが、株が上がるといっておけば、なんとなく雑誌が明るく見えるから、そういう思い付きで特集を組んだとしか思えない。

　

   週刊現代は、倒産しているのは従業員５人以下の零細企業で、

   その原因は「人手不足」で、満足に人を確保できないからで、世の中はすべて「雇用は増え」「景気は上向き」「株はまだまだ上がる（週刊ポストは４万円台もとまでいっている）」というのだが、株の上がる根拠が、両誌ともに同じ格言なのが笑える。 「株式市場にはこんな格言がある。〈相場は悲観の中で生まれ、懐疑とともに育ち、楽観の中で天井を打ち、幸福感とともに消える〉」

　

   私など皮肉屋は、そういうなら現在は「楽観の中で天井を打った」状態ではないのと考えてしまうのだが。

   これからは「高齢者も働き、共働き夫婦が増える傾向にあるので、今後は世帯の収入が増えることが見込まれます」（週刊現代）「来年３月までに２万５０００円まで上がってもおかしくない」（同）

   仮説やあらまほしいエコノミストたちのコメントだらけで、安倍政権の公約のようである。

   株が上がる自信がないことは、週刊現代の「年金で始める『安心株』投資」、ポストは「『緩やかバブル』で老後資金を守りつつ殖やす年利３％の『マイルド投資術』」というタイトルからもわかる。

   株バブルが本当に来るのなら、虎の子のタンス貯金をぜんぶはたいて、１０００万でも１億でも買えと何でいわんのかい。

   一言いっておきたい。今の世の中バブルでも好景気でもない。いいのは一部の安倍お友だち大企業と役人だけである。

   トランプ米大統領の超大型企業減税に期待をかけているようだが、トランプの先行きはますます不透明だ。

   競馬で、締め切り間際に慌てて買うのを、作家の山口瞳は「飛び込み自殺」といった。そうならないようにお気をつけ召され。